2013年9月、オックスフォード大学のフレイ氏とオズボーン氏は「THE FUTURE OF EMPLOYMENT: HOW SUSCEPTIBLE ARE JOBS TO COMPUTERISATION?」という論文を発表し、世界に大きな衝撃を与えた。具体的に、どんな職業が人間の手からコンピューターに奪い取られてしまうのか？を詳細に記したものである。たとえば、バーテンダーやデータ入力作業員、レジ係などが挙げられている。
あの衝撃から早9年間が過ぎ、世界は大きく変化した。少しタイミングが早いものの、答え合わせの時が来ている。結論的には、予測の多くは外れたと言っていい。変革の速度が遅い日本ではなおさらだ。
なぜ、予想は外れたのか？その原因と今後を論考したい。
先進的なテクノロジーはすぐには置き換わらない
先進的かつ合理的な低コストのテクノロジーは、登場するや否や、瞬く間に人間の雇用を奪い取るイメージを多くの人は持っているかもしれない。だが、現実にはオセロの石がひっくり返るようには単純にはいかない。
それを示す最たるものが、近年になってようやく浸透していったリモートワークがある。リモートワークやビデオ会議の技術はかなり以前から存在していた。筆者は米国に住んでいた今から10数年以上の前から、国際通話料金がもったいないと感じてSkypeというソフトを使って日本にいる家族や友人と連絡を取っていた。当時はGmailもあったし、YouTubeもあり無料で使用できた。この時代でも、一部の仕事ではすでにリモートワークをやっていた人もいるだろう。
だが、世界中でリモートワークやビデオ会議が今ほど当たり前になったのは、COVID-19の感染拡大以降でかなり最近の話である。ZOOM社の株価は2020年1月から10月までの僅かな期間で10倍近く伸長したが、これこそが2020年がリモートワーク黎明期だったことの状況証拠と言っていいだろう。
このことから言えるのはテクノロジーがあっても、実際に人々が使うようになり社会全体のインフラのように常識になるまでには、かなりの期間を要するということである。つまり、技術力だけでは予測は難しいということだ。特に我が国は歴史的に黒船の襲来など、外圧のタイミングでなければ変化が起きにくい。
