ニュースやインターネットで「シニア婚活」という言葉を聞いたことがある人も多いだろう。興味はあっても「費用が高いのでは?」と疑問に思う人も少なくないはず。本記事では、気になるシニア婚活のお金事情や体験談などを解説する。

話題の「シニア婚活」とは?

今や男性も40代以上の中高年の婚活は目新しいものではない。 人生100年時代と呼ばれる時代に「第二の人生をとも に送るパートナーを見つける」ための活動なのだ。

厚生労働省によると、2015年時点の50歳時の未婚率(結婚経験なし)は、男性23.4%、女性14.1%と年々上昇しており、また、3組に1組が離婚するといわれるほど離婚率も高い。コロナ禍以降、「孤独」を感じる人は増えた。特に離婚や死別で独り身になった50代、60代のほうがまた結婚したいと考えるケースは多い。

具体的な「婚活」の進め方は?

「婚活」といっても知人、友人からの紹介や職場や趣味の集まりなどで出会う機会は減っている。そこで、シニアの注目を集めているのが、結婚相談所だ。

結婚情報サービス大手「オーネット」(東京)は、会員を45歳以上に限定したシニア向けサービス「スーペリア」を開始した。会員の希望にそった相手を毎月2人まで紹介したり、お見合いパーティーを開いたりして出会いを提供する。年代が近いほうが成婚につながりやすいという。

さらに、若者向けの出会いのツールだったマッチングアプリに、新たにシニア世代向けのものも登場し、利用が広がっている。例えば、「マリッシュ」は、主に再婚を望む人を対象にしたアプリだ。会員数は200万人を超え、その約半数が40歳以上という。

気になる費用は?

そこで気になってくるのがかかる費用だ。主な婚活サービスの平均的な費用の相場を以下の表にまとめた。料金体系は会社によって異なる。

結婚相談所 初期費用(入会金・登録料):3万〜10万円
月会費:1万〜2万円
お見合い料:5,000〜1万円
休会費:数千円
成婚料:5万〜30万円
婚活パーティー 参加費:3,000〜7,000円(男性)
:500〜5,000円(女性)
婚活アプリ・サイト 利用料:2,400~4,500円/月(男性)
:0~4,500円/月(女性 )

これらに加えて、交通費や服飾代、デート代もかかる。食事代や商業施設の利用代などの費用は男性のほうが多く払ったり、割り勘だったり人によってさまざまだが、相手の分を支払う場合はより支出が膨らむ。

自分に合う方法を見極めよう

費用に関していえば、結婚相談所の場合は初期費用で数万円はかかる。だがその分、スタッフのサポート支援が手厚く、身元証明の提出を義務付けているため、信頼性が高いメリットもある。

一方で婚活アプリの場合は、初期費用がかからず手軽に始められる。しかし 、相手の情報が本当かどうか自己責任で確かめる必要性や、膨大な会員者数の中から自分で相手を見つけ出す積極性も大事になってくる。

それぞれのサービスの特徴から自分に合う方法を見極めることが大切だ。

200万円近くをかけて成婚した男性も…

40代で離婚歴が1回あるバツイチのAさんの場合、ある結婚相談所のお見合いサポート特別コースを利用した。プランは、初期費用約10万円、月会費約5万円に加えて、お見合い料1回につき1万円、さらに結婚が決まれば成婚料12万円かかる。

Aさんは会社を経営しており、パートナーの条件は「一緒に会社を営んでくれる人」だった。条件に合いそうな人は決して多くないと感じていたこともあり、フルサポートのプランで婚活を進めていく。

しかし、なかなかぴったりの相手が見つからない。結局、婚活に2年ほどがかかり、全ての費用を合わせて200万円近くかかった。

ただ時間とお金も浪費するケースも…

別の男性のケースを見ていこう。50代の男性Bさんの場合、休会を挟みながら3年以上婚活を続けている。女性とのコミュニケーションが苦手で、紹介やお見合いパーティー、趣味のゴルフイベントへの参加など、さまざまな婚活をして女性にアプローチ。しかし、継 続してデートするまでの相手とはいまだ出会えていない。

これまで婚活に使ったお金は100万円を超える。「自分に会う人が本当にこの世の中にいるのだろうかとさえ思ってしまう」と嘆く。婚活したからといって、必ずしも成婚に結びつくとは限らない、厳しい現実だ。

いつまで・どうやって婚活するかで費用を決める

婚活にはどうしてもお金がかかるものだ。だが、底なし沼のように時間とお金を消耗し続けないようにするため、婚活に挑戦する期間を限定したり、お金に上限を決めたり、メリハリをつけるのも大事だ。婚活を始める前に、しくじらないためのポイントを心得ておいたほうがいいだろう。

文・岡本一道(政治経済系ジャーナリスト)
国内・海外の有名メディアでのジャーナリスト経験を経て、現在は国内外の政治・経済・社会などさまざまなジャンルで多数の解説記事やコラムを執筆。金融専門メディアへの寄稿やニュースメディアのコンサルティングも手掛ける。

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