コロナ禍は株式市場にも大きな影響を与えた。業績の落ち込みや先行き不安から株価が暴落した銘柄もあれば、逆にコロナ禍が追い風となって株価が高騰した銘柄もある。「あの時投資していれば」と後悔してしまいそうな、コロナ禍の爆上げ銘柄を紹介しよう。
コロナ禍が向かい風になった業界、追い風になった業界
冒頭で述べたように、コロナ禍が「向かい風」になった業界もあれば、「追い風」になった業界もある。
コロナ禍が向かい風となった業界としては外食業界や旅行業界、アパレル業界などが挙げられ、人との接触が生じるサービスを展開する企業も大きなダメージを受けた。
では、コロナ禍が追い風となった業界はどこだろうか。ゲーム業界や製薬業界、ネット業界などだ。ゲーム業界やネット業界は「巣ごもり需要」の恩恵を受けた。製薬業界では、新型コロナウイルスのワクチン開発などをきっかけに、大きく株価を上げた銘柄がある。
コロナ禍で株価が高騰した3銘柄を紹介
コロナ禍で株価が高騰した銘柄を、日本市場とアメリカ市場の中から3つ紹介しよう。
モデルナ（ティッカーシンボル：MRNA）：ワクチンを開発
米ナスダックに上場するモデルナは、新型コロナウイルスのワクチンの開発・提供によって誰もが知るバイオテクノロジー企業となったが、コロナ前は決して多くの投資家の関心を集める企業ではなかった。
コロナ禍によって同社が有する技術への注目度が高まり、株価は1年半近くにわたって上がり 続けた。
2021年12月7日の終値は282.35ドルで、2020年2月21日は18.23ドルだった。2020年2月21日にモデルナの株を100万円分買っていれば、現在は1,540万円になっていたのだ 。
ズーム（ティッカーシンボル：ZM）：リモートワークで利用者増
ズームもコロナ禍で爆上げした銘柄の一つだ。ズームはオンラインミーティングのサービス・アプリを提供している米国企業で、コロナ禍でリモートワークが推奨されるようになったことで利用者を一気に増やした。
2020年1月2日のズームの株価は68.72ドルだったが、2020年10月19日に迎えたピークでは568.34ドルまで上がり、9ヵ月半ほどで株価が約8.2倍になった。
その後コロナ禍が終息の兆しを見せると株価は下落基調に入ったが、2020年10月にズームの株を売り抜けていれば、大きな利益を得ていたことになる。
任天堂（銘柄コード：7974）：「あつ森」が大ヒット
日本株は米国株ほど劇的ではないものの、コロナ禍で株価を大きく上げた銘柄は存在する。 巣ごもり需要の恩恵を受けたゲーム大手の任天堂は、その一つだ。
任天堂が販売するゲーム機「Nintendo Switch」と、そのゲームソフトである「あつまれ どうぶつの森」（あつ森）が世界的に大ヒットし、同社の株価を押し上げた。
任天堂の株価は2020年3月のコロナショックで3万2,950円まで下げたが、2021年6月7日は6万8,580円を付け、2倍以上になった。任天堂のような日本の大型株が、短期間で2倍になるケースは決して多くない 。
アフターコロナにもチャンスあり！？
コロナ禍をきっかけに高騰した銘柄を3つ紹介した。ここまで読んで「投資のビッグチャンスを逃した」と後悔する人もいると思うが、アフターコロナにおいても似たようなチャンスがあるかもしれない。「リベンジ消費」が爆発すると考えられているからだ。
リベンジ消費とは、コロナ禍で抑制されていた消費活動が反動で増えることを指し、特に旅行業界には莫大なお金が落ちると見られている。そのような状況になれば、航空会社やオンライン旅行サイトの運営企業、クルーズ船を運航する企業の株価が大きく上がる可能性がある。
もちろん、これらの企業の株価が確実に上がると断言することはできないが、米国株で有望視されている銘柄としては、民泊仲介サイトのAirbnb（ティッカーシンボル：ABNB）、大手ホテルチェーンのマリオット・インターナショナル（ティッカーシンボル：MAR）、クルーズ会社のカーニバル（ティッカーシンボル：CCL）などが挙げられる。
新型コロナウイルスの状況を注意深く観察しながら、最適なタイミングでこのような銘柄に投資すれば、大きな投資成果を得られるかもしれない。
いずれにしても、現状分析を注意深く続けよう
もちろん、新型コロナウイルスがこのまま終息するとは限らない。終息するに越したことはないが、毒性が高い変異株がパンデミックを起こせばアフターコロナどころではなくなる。その場合は、再びモデルナやズームの株価が上がるかもしれない。
株式相場の先行きを見通すことは簡単ではないが、注意深く現状分析を続けていれば、投資のビッグチャンスを掴めるかもしれない。株式投資をしている人は、引き続きしっかりウォッチ を続けてほしい 。
文・岡本一道（政治経済系ジャーナリスト）
国内・海外の有名メディアでのジャーナリスト経験を経て、現在は国内外の政治・経済・社会などさまざまなジャンルで多数の解説記事やコラムを執筆。金融専門メディアへの寄稿やニュースメディアのコンサルティングも手掛ける。
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