ラフールはマインドフルネス講座を実施

当社では、毎週月曜日全社で集まり、マインドフルネス講座を社員向けに開催しています。リモートワークを推奨しているため、マインドフルネスだけではなくコミュニケーションを取れる機会も兼ねています。

また、運動促進とコミュニケーションを活性化するために、音声でつなぎウォーキングをする企画なども実施。企画内にはゲーミフィケーションをもたせ、社員が楽しみながらセルフケアを行なってもらうようにしています。

行動変容には「無関心期 → 関心期 → 準備期 → 実行期 → 維持期」といった段階があるため、無関心期にどのようにアプローチするかなど、企業は工夫が必要です。

日本企業のウェルビーイング（well-being）の取り組み事例

ここまでウェルビーイングについて説明してきましたが、日本企業による実際のウェルビーイング（well-being）取り組み事例を紹介します。

①楽天株式会社

楽天株式会社では、従業員の心身の健康を発展・維持させることで全社的な活力向上をもたらす「ウェルネス経営」を推進。

具体的には、毎年ウェルネスサーベイ（心身の健康状態に関する調査）を行って、従業員の健康データを分析・収集し、健康に関する課題が明らかになった場合には、それを解決するための健康セミナーを開催します。

また、参加者が楽しみながら続けられるウォークラリーのような自由参加型イベントや、マインドフルネスのワークショップなども行っています。

②SOMPOグループ

SOMPOビジネスサービス株式会社をはじめ、SOMPOグループ内の複数企業は「健康経営優良法人2021」などに選ばれています。

SOMPOグループは、顧客の安心・安全・健康に資する最高品質のサービスを提供して社会貢献を果たすため、社員・家族の心身の健康を重視するという「SOMPOグループ健康宣言」を発表。

具体的には、健康保険組合と連携して個々の社員の健康状態に合わせた取り組みの実施、労働時間の適正化、ウェアラブル端末による健康状態のデータ収集などを行っています。

楽天株式会社やSOMPOグループのほかにも、ウェルビーイングに関する取り組みはすでに多くの企業で行われており、経済産業省の「健康経営優良法人2021」や「健康経営銘柄2021」の選定企業を検索することで事例を調べることが可能です。

これらの企業は、従業員の心身の健康状態が悪化すれば生産性が低下し、企業の損失となることを熟慮して、さまざまな施策を講じています。