個人ではどんなインフレ対策ができるの？

― インフレ対策として、個人でできることはどのようなものがあるのかを教えてください。

横田さん：インフレに備えるためには、外貨を持つことが大切だと思います。資産の一部を外貨で持つことで、購買力をある程度維持することができます。

例えば、資産を円のみで持っている場合と、資産の半分をドルで持っている場合の購買力を見てみましょう。

円だけで持っている場合は為替レートの影響を受けやすく、購買力のブレが激しいことが分かりますよね。一方、半分をドルで持っている場合は為替レートの影響を受けにくく、購買力が維持しやすくなります。

― インフレに強い資産として、外貨以外にはどのようなものがありますか？

横田さん：他には、株式などもインフレに強い資産です。

株式は、インフレによってモノやサービスの値段が上がり、企業側の支出が増えたとしても、売上も伸びることによって一定の利益が残りやすい傾向にあります。インフレ局面では株主の利益も増えていく可能性があるので、株式はインフレに強い資産といわれています。

― 株式投資もインフレ対策の一つになるわけですね。

横田さん：そうですね。また、不動産も株式と同様にインフレに強い資産と言われています。不動産投資の主な収入は家賃収入なので、インフレによって収入が増加する可能性もあります。

以下の資料でインフレ対策となる資産についてまとめています。

株式や不動産といった資産は長期的に価値を生み出していくので、資産価値が積み上がっていきます。時間が味方になるため、長期投資にも向いている資産ですね。ただし、その資産価値は大きく変動する可能性があることに注意しましょう。

また、金などのコモディティもインフレ対策として有効ですが、コモディティ自体は価値を生み出しません。需要と供給によって価格は変動しますが、購買力を向上させるという点では必ずしも時間が味方にならない資産といえるでしょう。

― インフレ対策では、長期的な資産形成を意識することが大切なんですね。横田さんがお受けしているご相談の中には、インフレ対策に関するお話しも多いのでしょうか？

横田さん：資産運用などのお話をしている中で、インフレ対策について話題になることはあります。

そのような時は「インフレに強いのは株式と不動産ですよ」とお話ししています。円建てのみならず、外貨建も含めて、やはりインフレに強いのは株式と不動産ですね。

ただし、一般の方が個人で銘柄を選ぶのは難しいので、投資信託などの利用をおすすめしています。ETF（上場投資信託）やREIT（不動産投資信託）など、自分が持ちやすい形で保有し、資産の一部に組み込んでおくことが大切です。