「有事の金」って何？戦争が起きるとゴールドが買われる？

「有事の金」という相場格言がある。有事とは「戦争」などを指し、戦争や紛争などが起こると「金」（ゴールド）が買われるという意味だ。本当にこの格言どおりになっているのだろうか。ロシア・ウクライナ情勢が悪化する中、実際に金が買われているかどうか見てみよう。

冷戦時代に生まれた相場格言「有事の金」

「有事の金」という相場格言が生まれたのは、アメリカとソ連の冷戦時代といわれている。

1962年、ソ連とアメリカの間で核戦争が起こりそうになった「キューバ危機」の時、スイスなど世界の富裕層たちは金貨を核シェルターに運んだ。「核戦争が起きて紙幣が使えなくなっても、金の価値は『現物資産』として残り続ける」と考えたからだ。

このような状況から「有事の金」という相場格言が生まれた。その後、ソ連のアフガニスタン侵攻（1979年）、フォークランド紛争（1982年）などでも金が買われ、金価格の高騰に乗じて一儲けした投資家がたくさんいた。

最近、再びこの相場格言が注目を浴びている。ロシア・ウクライナ情勢が悪化しており、まさに「有事」が起きているからだ。では、今年に入ってから金の価格はどのように推移しているのだろうか。

金価格の推移を確認する際、多くの人が利用するのが「金先物」のチャートだ。2021年以降の金先物のチャートは、以下のとおり。ロシア・ウクライナ情勢が悪化し始めた2022年1月後半から、金の価格は上昇の一途をたどっている。

(出典：Trading View)

2022年1月28日の終値は1トロイオンス当たり1,786.6ドルだったが、2月4日には1,800ドルを突破、2月17日には1,900ドルに達し、3月9日には2,000ドルを超えた。金の先物価格が2,000ドル台になるのは、約1年半ぶりだ。

金の先物価格は、今回のロシア・ウクライナ情勢に対する投資家の心理を如実に反映している。例えば、ロシアとウクライナの間で停戦協議が行われると報じられると、先行きに対する安心感が広がり、金価格の上昇は一服する気配を見せた。

しかし、その後停戦協議の結果に失望感が広がると、再び金が買われた。また、ロシア軍による原子力発電所への攻撃や原発施設の制圧、ウクライナの国民への無差別攻撃といったニュースが報じられると、金先物の買い圧力が高まり価格が上昇した。

今後、金の価格はどのように推移するのだろうか。金価格の上昇の材料となるのは、ロシア軍による攻撃の激化や戦争が欧州まで拡大すること、核戦争が起きる気配が高まること、実際に核戦争が起きることなどだろう。

一方で金価格の下落材料としては、停戦に向けたムードが高まる、実際に停戦が実現することなどが挙げられる。

日本では老後を見据えて株式投資で資産を運用する人が増えているようだが、ロシア・ウクライナ情勢の悪化による金価格の上昇は、日本人の株式投資家にも影響を及ぼす。金価格の上昇によって、株価が上昇する銘柄があるからだ。

具体的には「金鉱株」が大きく上昇している。金鉱株とは、金の採掘や精錬などを手がける企業の株のことだ。以下の表は、アメリカ市場に上場している代表的な金鉱株の過去1ヵ月間の騰落率だ。

＜アメリカ市場に上場している金鉱株の過去1カ月の騰落率＞

※2022年3月7日の終値をベースに算出

最も上昇率が高いのが、世界最大級の金採掘企業であるゴールド・フィールズだ。南アフリカの企業だがアメリカ市場にも上場しており、過去1ヵ月間で株価は11.17ドルから16.04ドルへと43.60％も上昇した。

もし1ヵ月前に1,000万円投資していたら、現在436万円の含み益が出ていることになる。

最近の金価格の推移を振り返ってみると、アメリカとソ連の冷戦時代に生まれた「有事の金」という相場格言が今でも通用することがわかる。

とはいえ、今から金鉱株に投資しても利益を出せるとは限らないことは、肝に銘じておいてほしい。明日にも停戦協定が結ばれる可能性があるからだ。そうなれば、金鉱株の株価は大きく下落するかもしれない。

すでに金価格はかなり上がっているため、慎重に投資判断を下してもらいたい。

文・MONEY TIMES編集部