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職業による30代の平均年収
30代の年収に関する疑問

職業による30代の平均年収

30歳の平均年収はどれくらい?性別や学歴、産業別の平均年収を紹介
(画像=『キャリアゲ』より引用)

年収の水準は業界や職種、企業規模によっても異なります。職業による平均年収の違いを知り、自分が属している業界や職種の年収水準と比較してみましょう。

産業別の平均年収

業界が異なるだけで、平均年収は大きく異なります。賃金構造基本統計調査をもとに試算した、30〜34歳男性の業界別平均年収を以下の表にまとめました。

業界平均年収
金融業・保険業465万円
学術研究・専門技術サービス業403万円
教育・学習支援業397万円
情報通信業388万円
医療・福祉350万円
建設業361万円
卸売業・小売業350万円
生活関連サービス業・娯楽業325万円
運輸業・郵便業337万円
製造業326万円
サービス業(他に分類されないもの)317万円
宿泊業・飲食サービス業307万円

金融・保険業の平均年収は、日本人の平均よりも高くなっています。平均年収が最も低い宿泊・飲食サービス業との差は150万円なので、自分の年収が高いかどうかは、属する業界によって異なることがわかるでしょう。

参考:令和2年賃金構造基本統計調査の概況|厚生労働省
参考:令和2年賃金構造基本統計調査|e-Stat

職種別の平均年収

年収は業種だけでなく、どのような職種の仕事に就いているかによっても影響を受けます。大手転職サイトのデータを参考に、30代の職種別平均年収を下記の表で比較してみましょう。

職種平均年収
専門職(コンサルティングファーム/専門事務所/監査法人)652万円
企画/管理系523万円
技術系(IT/通信)511万円
営業系500万円
金融系専門職498万円
技術系(電気/電子/機械)496万円
技術系(建築/土木)459万円
技術系(メディカル/化学/食品)442万円
クリエイティブ系412万円
販売/サービス系362万円
事務/アシスタント系346万円

コンサルタントや専門事務所など、高度な知識やスキルが求められる職種の年収が高いとわかります。逆に事務やアシスタントといった職種の平均年収は低めとなっています。

ただし一般的にコンサルティングファームは激務といわれており、一方で事務系の職種はさほど忙しくない傾向にあります。年収だけでなく、自分の求めるワーク・ライフ・バランスを考慮して職種を選ぶのも重要です。

参考:平均年収ランキング(年代別・年齢別の年収情報) 【最新版】|doda

企業規模による平均年収

厚生労働省の定義によると、常用労働者 1000人以上が『大企業』、100~999人が『中企業』、10~99人が『小企業』とされています。30代前半の平均年収について、賃金構造基本統計調査をもとに試算した、企業の規模による違いを見ていきましょう。

 大企業中企業小企業
30〜34歳(男性)455万円394万円374万円
30〜34歳(女性)376万円341万円313万円

企業規模が大きいほど、平均年収も上がる傾向があります。給料の上昇幅についても、企業規模が大きいほど大きくなっており、男女別で見ると男性の方がその傾向が強いようです。

参考:令和2年賃金構造基本統計調査の概況|厚生労働省
参考:令和2年賃金構造基本統計調査|e-Stat

30代の年収に関する疑問

30歳の平均年収はどれくらい?性別や学歴、産業別の平均年収を紹介
(画像=『キャリアゲ』より引用)

30代の年収の実態を知りたいなら、平均値ではなく中央値に注目するのがポイントです。またなぜ東京の平均年収は高いのでしょうか。30代の年収に関する疑問に答えます。

年収の中央値は?

中央値とは、データを大きさ順に並べたときに、ちょうど真ん中に位置する値を指します。

男性の年収の中央値は30〜34歳で約330万円、35〜39歳では約367万円、女性の場合は30〜34歳が約283万円、35〜39歳は約289万円とされます。

一般的には平均値より中央値の方が、実態に近いデータを表しているとされています。

なぜなら、平均値は極端な数値の影響を受けてしまうためです。日本には無収入の人から、年収数億円の人まで、さまざまな年収の人がいます。平均を取ると、そのような大衆とはかけ離れた年収の人の数値に影響されてしまいます。

一方で中央値はそのような極端な数値の影響を受けないため、より大衆の年収に近い数値がわかるということです。

参考:令和元年賃金構造基本統計調査の概況|厚生労働省

東京はなぜ平均年収が高い?

都道府県の違いによっても、平均年収に差が生じます。都道府県別の全年齢を対象としたおもな平均年収を表にまとめました。

都道府県平均年収
東京都444万円
神奈川県430万円
兵庫県401万円
大阪府386万円
秋田県366万円
山形県358万円

平均年収400万円を超えるのは、大都市を抱える都府県です。大都市には人が多く集まるためビジネスを展開しやすく、多くの大企業がオフィスを構えているといった点が理由として考えられます。一方で人口が少ない地域は年収が低い傾向があります。

ただし大都市は物価が高い傾向にあるため、必ずしも都会に住んでいる人の方が裕福な暮らしができるとは限りません。

参考:平均年収ランキング(47都道府県・地方別の年収情報)【最新版】|doda