目次
公認会計士の試験は独学でも合格できる？
公認会計士の将来性はある？これから資格を取得するメリットは？

公認会計士の試験は独学でも合格できる？

公認会計士の試験は、独学で合格を目指すのは難しいといわれています。しかし、可能性はゼロでありません。金銭面や時間面の事情で独学で公認会計士試験を受ける場合、意識したい5つのポイントについて解説します。

独学で合格するポイント1．過去問を繰り返し解く

独学で合格する1つ目のポイントは、過去問を繰り返し解くことです。

独学で試験対策を行う場合、まずは問題の傾向を自身で把握しなくてはなりません。それには、過去問を繰り返し解くことが重要です。

その際はなるべく、解説量が多く内容が丁寧な問題集を選びましょう。また、答えだけを覚えるのではなく、答えを導き出すまでの過程を理解することも大切です。

独学で合格するポイント2．模試を受験する

独学で合格する2つ目のポイントは、模試を受験することです。

公認会計士を目指すために多くの方が通う予備校では、定期的に模試が実施されます。独学で進めた学習の内容をどれくらい理解しているか、実力を客観的に知れるよい機会です。

勉強が足りていない箇所や苦手とする科目などがわかり、効率的な学習計画を立てる際の参考にもなります。

独学で合格するポイント3．勉強をルーティン化する

独学で合格する3つ目のポイントは、勉強をルーティン化することです。

公認会計士の資格を取得するには、最低でも3000時間、年数にすると約2年ほどの時間がかかります。予備校や専門学校に通う場合は、ライバルの存在を意識しながら学習に臨めたり、講師からのフィードバックを受けて高いモチベーションを保ちながら勉強を効率的に進めたりしますが、独学の場合はそれがありません。

モチベーションを維持するためには、勉強をルーティン化させてしまうのがおすすめ。出勤や通学前の朝の時間など、1日のスケジュールのなかに組み込み、毎日少しずつ学習を進めることで、結果も出しやすくなります。

過去問を解くうえで理解できている科目が増えたと実感できれば、モチベーションを維持しながら合格を目指せます。

独学で合格するポイント4．予備校の教材を購入する

独学で合格する4つ目のポイントは、予備校の教材を購入することです。

独学で公認会計士を目指す際に受験者が不安に感じるのは、学習する範囲が漏れていることと、わからない箇所があった場合に質問する相手がいないことです。そのために大切なのが教材選び。この教材に書いてある内容さえ理解すれば、合格の可能性があると実感できるテキストが重要です。

予備校の教材は、予備校に通う方以外も購入可能。購入前には必ず内容を確認し、総合的に学べるテキストと短答式試験向けのテキスト、論文式試験向けのテキストの3つを揃えましょう。

独学で合格するポイント5．徹底してインプットを行う

独学で合格する5つ目のポイントは、徹底してインプットを行うことです。

公認会計士試験を受験する方の多くは、会計の知識を一から学びます。インプットとアウトプットを繰り返すことはもちろん大切ですが、インプットされている知識がなければ、上手なアウトプットができません。

そのためまずは、インプットを徹底的に行い基礎を身に付けることが大切。知識が定着しているかどうかは、週末にまとめて学習内容を振り返るなどして確認しましょう。

公認会計士の将来性はある？これから資格を取得するメリットは？

公認会計士は将来性のある仕事だといわれています。資格取得の難易度は高いですが、その分さまざまなメリットがあるのが特徴です。なかでも公認会計士ならではの3つのメリットをご紹介します。

メリット1．場所を問わず働ける

公認会計士の資格を取得する1つ目のメリットは、場所を問わず働けることです。

公認会計士には独占業務が存在します。企業・学校・公益法人など、幅広い組織を対象とした監査業務です。ほかの職種の方はできない仕事のため、非常に需要があります。日本全国どこでも働くことができ、仕事して安定性が高いのが特徴です。

参考：日本公認会計士協会「公認会計士の仕事内容」

メリット2．税理士や行政書士としても活躍できる

公認会計士の資格を取得する2つ目のメリットは、税理士や行政書士としても活躍できることです。

公認会計士試験に合格した方は、税理士と行政書士の試験が免除され、同時にこの2つの資格も取得することが可能。税理士には3つの独占業務が、行政書士には1つの独占業務が存在するため、3つの資格を組み合わせることでより広範な業務を行えるようになります。

メリット3．複数のキャリアパスがある

公認会計士の資格を取得する3つ目のメリットは、複数のキャリアパスがあることです。

公認会計士の主な業務は監査ですが、ほかに税務やコンサルティングの業務なども行います。監査・会計の専門家であるため応用範囲が広く、さまざまな場所で活躍できるのが特徴です。

監査法人でキャリアを積むほか、一般企業に勤めて組織内会計士として働くことも可能。なかには独立開業し、個人事務所で会計・税務・コンサルティングと、すべての業務を行いながら、会計のプロフェッショナルとしてさまざまな経験を積み、自身でキャリアを開拓する方もいます。

公認会計士という資格を軸に、会計に関する知識を活かした多くの仕事に就けるのは、もっとも大きなメリットといえるでしょう。

参考：日本公認会計士協会「公認会計士の活躍の場」