家電量販店といえば、業界首位の売上高を誇る「株式会社ヤマダホールディングス」や大手の「株式会社ビックカメラ」などが有名だろう。新型コロナウイルス感染症まん延のため、おうち時間が増え、便利な家電を購入したり新しい家電に買い替えたりでお世話になる機会も増えている。売上好調な家電量販店の社員の平均年収が一体どのくらいなのか、気になる人もいるだろう。そこで今回は、ヤマダデンキとビックカメラにおいて、平均年収が高いのはどちらなのかを紹介する。

ヤマダデンキの平均年収は約542万円

株式会社ヤマダホールディングスは、家電販売以外にも住宅やリフォーム事業、家具の事業なども行う家電量販規模首位(2022年4月時点)を誇る会社だ。グループ化されているため、ヤマダホールディングスの2021年度有価証券報告書を参考に平均年収を紹介する。

ヤマダホールディングスの従業員の平均年間給与は、541万9,856円。平均勤続年数は10.4年である。次にビックカメラについて見ていこう。

ビックカメラの平均年収は約440万円

株式会社ビックカメラは、リユースやリサイクル事業を行う「Sofmap(ソフマップ)」や家電量販の「コジマ」を傘下にした家電量販大手である。駅周辺に大型店を展開するのが特徴だ。こちらも同じく2021年度有価証券報告書より、従業員の平均年間給与を見ていこう。

ビックカメラの従業員の平均年間給与は、439万7,837円である。平均勤続年数は11.4年とヤマダホールディングスと比べてもわずか1年であり、大差はないと言えるだろう。

従業員状況からどんなことが分かる?

平均勤続年数は同じくらいだが、実は両者の平均年齢は異なる。ヤマダホールディングスの平均年齢は44.2歳のところ、ビックカメラの平均年齢は35.1歳で、9.1歳ほど違うのだ。

このことから、ヤマダホールディングスよりビックカメラの方が、若手が多い会社ということが分かる。

平均年収はヤマダデンキの方が高い

平均年収は、ヤマダデンキを抱えるヤマダホールディングスの方がビッグカメラよりも100万円ほど高いことが分かった。しかし、ビックカメラには若手が多いことから、35歳時点での平均年収を調べるとまた違った結果が出る可能性もあるだろう。

文・山村望愛

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