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耐震補強工事も忘れずに
増築前に安く済む「間取り変更」を検討しよう
耐震補強工事も忘れずに
国内の耐震基準は1981年6月を境に「新耐震」と「旧耐震」に分かれます。新耐震だと、震度6~7クラスの大地震でも、倒壊の恐れがないような設計となっているのですが、旧耐震だと、それほどの強度が確保されていません。
建物が古いと現行の耐震基準を満たしていない可能性があるのです。これを既存不適格建築物といいます。既存箇所が基準を満たしていないと、増築後に建物全体の耐震バランスが統一されていないことになります。一般的に、建物の耐震バランスが不統一だと、倒壊のリスクが高まる傾向です。確認しないままにすると極めて危険といえます。増築時には耐震調査をしてもらい、必要であれば耐震補強工事をしたほうがいいでしょう。
増築前に安く済む「間取り変更」を検討しよう
居住部分の床面積を増やすことは、手狭になった家を広くするのに、最も効果が高い方法ですが、ただ費用がかさみます。基礎、柱、梁、壁といった根幹部分に手を加え、窓や建具、電気設備などを一新すると数百万円から、場合によっては、数千万円の費用がかかることもあります。工事が大掛かりになり、工事期間が長引くことも懸念されるでしょう。
増築の目的によって異なりますが、「間取り変更」のリノベーションでも、十分に目的が達成できることがあります。リノベーションを選択することで、費用や工事期間を圧縮できるかもしれません。求めていたものが、広さよりも開放感だった場合、仕切られた壁をなくして、明るく機能的な間取りに変更するだけでも、十分に満足がいくものになるでしょう。あまり使っていない廊下部分を部屋に組み入れると広さも確保できます。
逆に、人数が増えた家族の個室を設けたいなら、一つの部屋を区切ってプライベートを確保するという方法もあります。ロフトを設置すれば、子供が寝るスペースを作り出すことも可能です。最近はリノベーション技術が向上し、施工会社もアイデアやノウハウを豊富に持っています。あなたにとって最適なリノベーションを提案してくれるかもしれません。大掛かりな工事で費用もかかる増築よりも、リノベーションが適していないかどうか、前もって検討することをおすすめします。
※本記事では、記事のテーマに関する一般的な内容を記載しており、より個別的な、不動産投資・ローン・税制等の制度が読者に適用されるかについては、読者において各記事の分野の専門家にお問い合わせください。(株)GA technologiesにおいては、何ら責任を負うものではありません。
提供元・RENOSYマガジン
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