国内電通グループのデジタル広告領域をけん引する4社（CCI/ D2C/電通/電通デジタル）は、電通が2022年2月に発表した「2021年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2022年の予測を加えた「2021年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。
2021年の日本の総広告費は通年で6兆7,998億円（前年比110.4％）で、2020年から続く新型コロナウイルス感染症の影響が下半期にかけて緩和し、広告市場全体が大きく回復しました。とりわけ「インターネット広告費」は継続して高い成長率を保ち、2兆7,052億円（前年比121.4％）に達し、「マスコミ四媒体広告費」の総計2兆4,538億円を初めて上回りました。また、「インターネット広告費」から「インターネット広告制作費」および「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、動画広告やソーシャル広告の伸びが成長を後押しし、2兆 1,571 億円（前年比122.8％）となりました。
■インターネット広告媒体費の広告種別構成比
～ビデオ（動画）広告は前年比132.8%の5,128億円と初めて5,000億円を突破～
2021年のインターネット広告媒体費は、2兆 1,571 億円（電通「2021年 日本の広告費」より）。そのうち構成比が高いのは検索連動型広告（37.0％）とディスプレイ広告（31.8％）で、あわせて約7割を占める。ビデオ（動画）広告は前年比132.8％の5,128億円と大きく伸長し、初めて5,000億円を突破した。なお、2020年までディスプレイ広告に含まれていたタイアップ広告を、2021年ではその他のインターネット広告に含むことに定義変更した。2021年のタイアップ広告はおよそ300～350億円規模と推計。【グラフ1】
【広告種別の定義】
・「成果報酬型広告」：インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告
・「検索連動型広告」：検索サイトに入力した特定のワードに応じて、検索結果ページに掲載する広告
・「ディスプレイ広告」＊1：サイトやアプリ上の広告枠に表示する画像、テキストなどの形式の広告
・「ビデオ（動画）広告」：動画ファイル形式（映像・音声）の広告
・「その他のインターネット広告」＊2：上記以外のフォーマットのインターネット広告。メール広告、オーディオ（音声）広告など。タイアップ広告を含む。
＊1、＊2 2020年まで「ディスプレイ広告」に含まれていた「タイアップ広告」は、2021年は「その他のインターネット広告」に含む「タイアップ広告」媒体社が広告を記事調に制作編集する広告コンテンツ －JIAA「インターネット広告基礎用語集 2021年度版」より－
■インターネット広告媒体費の取引手法別構成比
～運用型広告が前年比126.3%と大きく成長、「予約型広告」も同111.1％で伸長～
インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、現在の主流となっている運用型広告は前年比126.3％の1兆8,382億円で、インターネット広告媒体費全体における構成比は85.2％となった。予約型広告は前年比111.1％と伸長したものの、運用型広告が拡大の一途をたどり、構成比は10.4％に縮小した。一方成果報酬型広告は前年比95.4％と減少が続く。【グラフ2】
【取引手法の定義】
・「成果報酬型広告」：インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告
・「運用型広告」：検索連動型広告、およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて入札方式で取引されるもの
・「予約型広告」：純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由もしくは直接、広告主に販売されたもの、およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて非入札方式（固定価格）で取引されるもの
