メタ(旧Facebook)の株価が「メタメタ」だ。2021年9月初旬をピークに株価の下落が始まった同社。先日発表された決算の結果が投資家に嫌気され、株価は大暴落に見舞われた。その後も株価は回復する兆しがない。今、メタに何が起きているのだろうか。

2012年2月に上場してから右肩上がりだったFacebook

「GAFAM」(ガファム/ガーファム)は、アメリカの大手IT企業であるGoogle、Amazon、Facebook、Apple、Microsoftを指す言葉だ。「FAANG」(ファーング)という言葉もある。こちらは、Facebook、Amazon、Apple、Netflix、Googleのことだ。

どちらも時価総額が大きい大手IT企業群を指すワードで、GAFAMにもFAANGにもFacebookが含まれている。しかし今、これらのワードからFacebookが陥落すると囁かれている。時価総額が1兆ドルを割り、他の企業と大きな差がついたからだ。

SNS大手のFacebookが米ナスダックに上場したのは、2012年5月。初値は42.05ドルで、上場からしばらくは株価が低迷したが、2013年に初値を上回ると、あれよあれよという間に株価は上昇した。

2015年に株価は100ドルを突破し、2018年には200ドル台に。その後、世界同時株安やコロナショックなどに見舞われながらも株価はV字回復を繰り返し、2021年9月1日には384.33ドルを付けた。しかし、そこがピークだった。

<2015年以降のメタ(旧Facebook)の株価の最高値と最安値の推移>
最高値 最安値
2015年 110ドル 72ドル
2016年 133ドル 89ドル
2017年 184ドル 114ドル
2018年 218ドル 123ドル
2019年 208ドル 128ドル
2020年 304ドル 137ドル
2021年 384ドル 244ドル

メタの株価が大暴落した2022年2月2日

メタの株価が大暴落した日を振り返ってみよう。2022年2月2日にアメリカの株式市場が閉まった後、メタは2021年10〜12月期の決算発表を行った。10四半期ぶりに減益となり、Facebookの利用者が初めて減ったことが明らかになった。

メタはFacebook以外のアプリも展開しているが、Facebook単体の利用者は2021年9月末時点で19億3,000万人だったが、2021年12月末には19億2,900万人と、100万人減少した。

投資家はこれをネガティブに受け止め、時間外取引でメタの株価は一時23%超下落した。

翌日から「26.39%安」「0.28%安」「5.14%安」「2.10%安」と下落が続き、その後一瞬回復の兆しを見せたが、結局株価は決算直前の最高値328.00ドルから216.54ドル(2月16日時点)まで落ち込んだ。下落率はマイナス33.98%だ。

メタが去り、TeslaやNVIDIAがGAFAM入り?

今のところ、メタの株価が回復する兆しはない。しかも、今後アメリカで実施される金融引き締めはIT銘柄にとって重しとなる可能性が高く、株価が回復基調に戻るまで1年もしくは数年かかるかもしれない。

メタがこのような状況に陥っている中、同社に代わって「GAFAM」もしくは「FAANG」入りする可能性がある企業が出てきた。EV(電気自動車)大手の米Tesla(テスラ)と、半導体大手の米NVIDIA(エヌビディア)だ。

2社の躍進は目を見張るものがあり、2022年2月16日時点の時価総額ランキングでは、テスラが6位、エヌビディアが8位に入っている。

<時価総額ランキング(2022年2月16日時点)>
順位 企業名 時価総額
1位 Apple 2.81兆ドル
2位 Microsoft 2.24兆ドル
3位 Saudi Aramco 2.01兆ドル
4位 Alphabet(Google) 1.81兆ドル
5位 Amazon 1.60兆ドル
6位 Tesla 0.93兆ドル
7位 Berkshire Hathaway 0.70兆ドル
8位 NVIDIA 0.66兆ドル
9位 TSMC 0.64兆ドル
10位 Meta(Facebook) 0.61兆ドル
出典:CompaniesMarketCap.com

もしメタの代わりにTeslaがGAFAM入りしたら、GAFAMは「GATAM」に、FAANGは「TAANG」に変わるのだろうか。

メタは節目を迎えたのだろうか

SNS業界の巨人として時代を引っ張ってきたメタ。初めてユーザー数が減ったことは、同社にとって一つの節目となるかもしれない。引き続き、同社の株価の推移に注目していきたい。

文・岡本一道(政治経済系ジャーナリスト)
国内・海外の有名メディアでのジャーナリスト経験を経て、現在は国内外の政治・経済・社会などさまざまなジャンルで多数の解説記事やコラムを執筆。金融専門メディアへの寄稿やニュースメディアのコンサルティングも手掛ける。

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