黒坂岳央です。

「自由で便利な生活を送りたい」という思いから東京へ移り住む人は非常に多い。筆者もその一人で、若い頃からずっと東京へのあこがれが強く、正社員で働いていた時期もあった。

確かに東京で生活をすると大変な魅力が多い。遊びはもちろん、特に仕事については東京にしかない企業、仕事は数多くあるので「どんな人でも東京に来れば便利で楽しい生活が待っている」という感覚がある。

だが時代は変わった。もはや東京暮らしがあまりにも高コストになり、明確な損益分岐点が存在すると思っている。これを知らずに住んでしまうと、生活の利便性を求めて来たはずが、逆に貧しくて不便な暮らしに陥る。

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東京の魅力と落とし穴

東京には「世界水準の都市プレミアム」がある。最先端のビジネス機会、圧倒的な文化資本、深夜でも移動できる交通網、医療や教育の選択肢の豊富さなど、地方都市ではなかなか得られない恩恵だ。

だがその裏側には、家賃の高さ、狭い居住空間、慢性的な通勤ラッシュといったコストも伴う。

最近では円安とインフレによるダブルパンチで、よほど経済的に余裕がなければ、郊外からの長時間通勤を余儀なくされるか、都心の極端に狭い住居でストレスを抱えながら生活することになる。

これでは「自由で便利」を求めて来た意味がない。エンタメ要素や人との出会いを除けば、同じ金額を出せば生活レベルは地方の方がよほど豊かだからだ。

損益分岐点を決める要素

東京に住むかどうかを判断する際には、次のような要素を損益計算に組み込むべきである。

まずは何と言っても収入水準だ。これは過去記事でも述べたことがあるが、40代で年収400万円未満であれば、東京に住む経済合理性は薄い。家賃比率が手取り収入の3割を超えるようなら、生活の質を著しく下げるリスクが高い。

しかもこれは山手線の外側に住む場合に過ぎず、最近では山手線の内側で家族持ちの場合だと、年収1000万円でも心もとない水準となってしまう。