黒坂岳央です。

米ギャラップの「グローバル職場環境調査」によると、仕事への熱意や職場への愛着を示す社員の割合が、日本は145カ国中ビリとなっていることが明らかになった。なんと、仕事に情熱を持っている人はわずか「5%」なのである。

これは世界平均23％と比べても極端に低く、4年連続で最下位という状況は注目に値する。単純に「日本人はダメになった」「経営者が悪い」と解像度荒く片づけるだけでは何も得られない。

あまりに多くの要因が絡み合っているこの問題を筆者の視点で考察する。

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インセンティブ構造の差

1つ目にあげられるのは、昇給やボーナス、雇用維持といったインセンティブの有無だろう。これがそのまま、仕事への真剣度に直結する。

米国や新興国の一部では、成果が報酬や雇用継続に直結し、エンゲージメントは生きるための手段として高まりやすい。これに対し、日本企業の多くは年功序列的な昇給や雇用安定を前提とする構造が根強く、成果と報酬の連動が弱い。

この話をすると「海外は素晴らしい、それに引き換え日本は」といい面しか見ない人が多いが、実際はこの話は「良くも悪くも」と解釈するべきだ。たとえば、米国ではパフォーマンスの悪かったり、不景気では容赦なく切られる。そのため、「生き残るために」本気で仕事をせざるを得ないという意味合いだ。

「海外では頑張りが報われる」という話は、「自分が海外にいけば報われる側に立てる」という前提であり、凡庸な結果を出す側だと切られる側に行くことになる。

雇用流動性の低さ

2つ目に雇用流動性が低いことだ。

日本は長期的に見ると就職氷河期もあったが、近年の若年層は比較的売り手市場を経験している。そのため「いざとなれば次がある」という労働市場への安心感が、意識のうちに働くモチベーションに影響している可能性がある。これは個人の怠慢というより、社会全体の雇用安定感が生む心理的な緩みと言える。