●この記事のポイント ・美容医療クリニック向けのクラウド型電子カルテ「medicalforce」を運営するメディカルフォース。medicalforceは単なる電子カルテではなく、リピート客を増やすためのマーケティングツールとして機能しており、約600のクリニックが導入。 ・CTOを務める組田隆亮氏は、過去に「終活ねっと」を共同創業し、DMMへの売却を経験した連続起業家。さらに別の分野での起業ももくろんでいる。

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　昨年11月に厚生労働省が発表した「2023年の医療施設調査」によれば、全国の美容医療クリニック（美容外科標榜診療所）の数は2016施設となった。2020年の調査では1404施設だったので、612施設（43.6％）増えたことになる。都市部を中心に開業が相次いでおり、市場拡大が著しい科目だ。

　その美容医療で約600のクリニックが導入するクラウド型電子カルテ「medicalforce」を運営するのは、創業5年目のメディカルフォース（東京・品川区）だ。同カルテは自由診療事業者向けオールインワンSaaS（Software as a Service）だが、サービス提供開始が2021年3月なので急成長と言ってよい。畠中翔一CEOとのツートップ体制で代表取締役CTOを務める組田隆亮氏は急成長の理由について、単なる電子カルテではなく“マーケティングツール”だと説明する。

「クリニックの業務・経営のすべてを管理するだけでなく、リピート客を増やすツールです。例えば、医師や看護師がどれだけ顧客満足度の高い施術を提供できているかにつながるデータまで取れます。自由診療は保険診療と違って顧客単価が高く、ある意味でクリニックのファンになってもらうことが大切。『施術して3カ月経ちましたが、術後経過いかがですか。またお待ちしています』みたいなマーケティングが効く業界であり、medicalforceにはその仕組みが織り込まれています」（組田氏、以下同）

　組田氏は創業当初から、顧客ヒアリングからのスピーディーな開発を重視し、顧客に受け入れられるプロダクトを短期間で開発してきた。同社はmedicalforceで培ったノウハウを生かし、市場規模や産業を限定せず、異なる産業へも事業を展開していくことを戦略としている。実際、現在は警備業向けに配置・給与・請求などを一括管理するソフト「警備フォース」を提供している。これは、事業を通じてより広い対象に大きな価値を届けたいというビジョンに基づいている。