この記事にあるモーニング・ミダス号は船体ごと太平洋上で破棄され、その後アラスカ沖で沈没しました。

中国や韓国製のEVは特にそのバッテリーの品質の低さから勝手に発火して事件となるケースが度々報じられています。

ただでさえ中国はバブル崩壊で経済が冷え込んでいます。

Ankerにリチウムイオンバッテリーセルを供給していたサプライヤーが勝手に部材を変更したのだって、そうした冷え込んだ経済の中で利益をより大きくしようとかその手の考えがあったのではないかと考えられます。

河野太郎や小泉進次郞ら異常な再エネとEV推しの連中が支えていたのが菅義偉内閣でした。

その菅義偉内閣では2030年を目標にガソリン車を禁止、2035年にガソリン車を廃止する方針を打ち出しました。

そうして強制的にEVに置き換えさせようという魂胆だったわけです。

しかしながら現状のEVは非常に危険極まりない代物ですし、なによりもバッテリーが露骨に経年劣化していくものです。

古いほど充電量も減り、バッテリー劣化による発火リスクも上がる、万が一発火してしまえば速やかに消火する方法も確立されていません。

こうした事情からEVは内燃機関の従来の自動車と比較して中古車としての価値が著しく低くなります。

そんなものを強制的に市場のメインストリームに据えろと言われても市場が成立しないでしょう。

まず今日本がやるべきはEVへ強制シフトしようとする菅義偉内閣の時の明らかに間違った自動車戦略を破棄することです。

EVに移行すれば日本の進んだ内燃機関の技術と競争せずに済むので国家的ダンピングによって勝負できる中国が有利になります。

ひょっとして異常なEVシフトを打ち出させた河野太郎らはそういった所に狙いがあったのかもしれないとどうしても疑ってしまいたくなります。

※画像は防衛大臣の時に日本上空に現れた中共の謎の気球について話を逸らして誤魔化した河野太郎