さらに欧州クラブは、移籍市場においては百戦錬磨の交渉術を持つ。一方、Jクラブは国を跨いだ移籍交渉の経験が不足している。日本では移籍を主導するのが代理人であることが多く、選手の夢を叶えることを優先するため、移籍金額でJクラブと欧州クラブが争うという構図になりにくいという指摘もある。
安い移籍金のデメリット、メリット
移籍金の安さは、Jクラブにとってデメリットが多い。スター選手の海外流出と、それに伴うリーグの空洞化は、リーグ全体の魅力低下に繋がりかねない。また、買い叩かれることで、Jクラブが本来得られたはずの収益を逃している可能性がある。
これにより、さらなる育成やチーム強化への投資が制限される。欧州に移籍していった選手がさらに大きいクラブに移籍した場合は、移籍金の一部が「育成補償金」としてJクラブにも還元されるが、全ての選手がこれに当てはまるとは限らない。さらに、チームの主力が引き抜かれることで、監督は長期的な視野に立ったチーム作りが難しくなる。
ポジティブな側面も挙げてみよう。たとえ安価であっても、数億円の移籍金は多くのJクラブにとって貴重な収入源となる。2024年度のJクラブ経営情報開示では、浦和レッズが約10億円、鹿島アントラーズが約5億円を国外移籍で得るなど、経営の柱の1つになろうとしている。
さらに、「Jリーグでプレーすれば欧州への道が開ける」という評価が定着すれば、国内外の有望な若手がJリーグを目指すようになり、リーグ全体のレベルアップに繋がる可能性を秘めるだろう。
また、この傾向は日本代表の強化にも繋がる。多くの選手が若くから欧州の高いレベルでプレーすることで、日本代表全体の底上げに大きく貢献していることは間違いないだろう。
近年はクラブ側も交渉術を学習し、再移籍の際に移籍金の一部を受け取れる「セルオン条項」を契約に盛り込むなど、安易な安売りを防ぐ動きも出てきている。しかし、Jリーグから欧州へ移籍する若手選手の移籍金が安すぎるという指摘は事実で、これはリーグの市場評価、選手の志向、クラブの交渉力といった複合的な要因によるものだ。
