黒坂岳央です。

4月に入社した新卒や若手社員はGWでふるい落とされ、あちこちの企業から「若手がすぐやめた」と嘆きの声が出ている。しかし、そもそも早く退職してしまうことは本当に悪いことなのか？そして「最近の若者」に限定した話か？この話を改めて考察したい。

shironagasukujira/iStock

若者の早期退職は昔からあった

厚生労働省の調査によると、大学卒業後3年以内に離職する割合は34.9％。1980年代からほぼ3割前後で推移しており、早期離職は決して「最近の若者」特有の現象ではないのだ。

氷河期世代である筆者自身、「若者の3割はせっかく入社した会社をつまらない理由でやめてしまう。石の上にも3年の精神で働くべきだ」と聞いてきた。

また、気になるのが「日本の若者は忍耐力がない」といった、「最近の日本人は軟弱化した」という論調だ。本当だろうか？海外の事例と水平比較してみたい。できれば多くの国家データを参照するのが望ましいが、信頼のおける大規模データが入手できるのが米国であるため、米国のケースを取り上げる。

米国の労働市場では、若年層（特に18～24歳）の離職率が他の年齢層に比べて高い傾向だ。米国労働統計局（BLS）のデータによると、2022年の全体の離職率（自主的離職）は全年代で約25％。

GallupやLinkedInといった民間調査を参照すると、ミレニアル世代やZ世代の従業員は、キャリアの初期段階で転職を検討する割合が高く、2～3年以内に離職する新卒者が30～40％程度いると推定されている。

労働市場が日本より圧倒的に流動的な米国でも若手ほど早く辞めるのだ。つまり、「最近の日本の若者がダメになった」というのは単なる印象である。

早期退職してくれた方が企業にメリット

企業にとって新人採用は先行投資である。最初は採用費、教育費などで一人当たりの新卒採用コストは70-100万円が平均的水準とされる。