結果として明らかになったのは、ADHDがある人は社会的に大きな不利を抱えているという事実です。

まず、30歳時点での就労率はわずか35.5%。同年齢層の一般の人々では74.3%が就労しており、実に倍以上の開きがありました。

また、ADHDのある人は教育面でも苦労しており、約半数が初等教育（日本の中学校相当）で学業を終えている一方、一般市民の多くは職業訓練や高等教育を修了していました。

さらに深刻なのは、精神疾患（うつ病、不安障害、薬物依存など）との併発率が非常に高いことです。

ADHDと診断された人のうち、約70%が何らかの精神疾患を併発しており、それが就労や学業の達成をさらに難しくしている可能性が示唆されました。

興味深いのは、早期に診断された人のほうが、より良好な社会的成果を得ているという点です。18歳未満で診断された人の就労率は47.6%とやや高く、精神疾患の併発率も低めでした。

一方で、20代以降に診断された人の多くは、既に精神的・社会的に困難な状況に陥っており、その後の回復が難しいケースが多いことがわかりました。

今回の研究で分析された、「主たる収入が労働によるものではない人」の中には、こうした精神疾患が重症となり「障害年金や生活保護などの社会保障」で暮らしている人も含まれます。

加えて、学生などまだ就労する必要のない人たちも含まれるため、全てが働きたいのに働けない人たちを指しているわけではありませんが、それでも一般の雇用率約74%とADHDの約35％という開きは注目すべきものです。

また、21〜30歳の間にADHD治療薬を継続的に服用していた人についても分析が行われましたが、投薬治療が雇用や学歴に対して有意な改善をもたらす証拠は見つかりませんでした。

これは、「薬に効果がない」ということではなく、注意力や衝動性といった症状を軽減する助けにはなる一方で、就労や学業の成果といった社会的な結果を改善するには、不十分な可能性を示唆するものです。