仕事がうまく続かない。すぐに集中が切れて、失敗してしまう。職場のルールや人間関係がどうしてもなじめず、自信をなくしてしまう──。

こうした「働きづらさ」は、誰にでも起こりうるものです。しかし中には、その背景にADHD(注意欠如・多動症)という脳の特性が関係している場合があります。

ADHDは、子どもの問題として語られることが多いですが、近年は大人になってその影響に苦しむ人も広く認識されるようになっています。

そして2025年に発表されたデンマークの研究では、ADHDを持つ人が30歳を迎えたとき、雇用や教育、健康など多くの面で社会的に不利な立場に置かれていることが明らかになりました。

この研究は、デンマークのコペンハーゲン大学(University of Copenhagen)などの研究チームによって行われ、2025年1月に科学雑誌『Journal of Psychiatric Research』に掲載されました

目次

  • なぜADHDのある人は、働きづらくなるのか?──調査の背景と方法
  • 雇用率は35%、学歴も収入も低水準──ADHDが成人後に残す社会的な影響

なぜADHDのある人は、働きづらくなるのか?──調査の背景と方法

ADHD(Attention Deficit Hyperactivity Disorder:注意欠如・多動症)は、不注意、衝動性、多動性といった特性を持つ神経発達症のひとつです。

子どもの頃には、授業中にじっと座っていられなかったり、順番を待つのが苦手だったり、人の話を最後まで聞かずに割り込むといった行動として表れることが多くあります。また、宿題や忘れ物の管理が難しい、気が散りやすく集中が続かないといった特性も見られます。

一方で、成人になってからADHDと診断されるケースも珍しくありません。大人になると、こうした特性は形を変えて、仕事の納期が守れない、会議中に話の流れを追えない、人間関係で衝動的な言動をしてしまうなどの問題として現れます。