過去の大量絶滅を定義する基準（例えば全生物種の75%が失われること等）と照らし合わせて現在の状況がそれに当てはまるかどうか、また第6の大量絶滅を主張する先行研究の根拠に問題がないかを、批判的に評価しました。
その結果、「第6の大量絶滅」が起きていると断言するには少なくとも7つの疑問点があることが示されたのです。
7つの論点で人類由来の大量絶滅を否定する
研究チームは、第6の大量絶滅だとする説に対する主な懸念点として次の7つを挙げています。
1つ目は75%絶滅の基準には達していない点です。
過去の「大量絶滅」は世界の生物種の75%以上が失われたとする基準があります。
しかし現在までに絶滅が確認された種の割合はごくわずかです。
過去500年間で人間の影響により絶滅したと確認された種は、知られている全種の0.1%未満に過ぎません。
このペースで75%もの種が失われるには数百年から数百万年がかかる計算であり、「現在進行中」と呼べる状況ではないことになります。
2つ目は絶滅速度の一時的な上昇＝大量絶滅ではないことです。
短期的に見て現在の種の絶滅ペースが過去より速いという研究報告がある点です。
しかし、化石記録によれば大量絶滅期以外にも絶滅率が一時的に急上昇（スパイク）する時期が何度もありました。
過去にも平常時を上回る絶滅の“山”は頻繁に起きているため、絶滅率が背景水準より高いというだけで即「大量絶滅」と断定するのは適切ではないといいます。
また、第6の大量絶滅を唱えた先行研究では、北米の哺乳類化石データなど限られた範囲の背景絶滅率と比較して結論を出したものもありますが、そうした比較には統計的な裏付けが十分ではなく、妥当性に疑問が残ると指摘しています。
3つ目は最近の絶滅例は偏った特殊ケースであることです。
