なぜ政府は公表しないのか？ 極秘プロジェクトが導き出した結論

　これほど多くの証拠や証言がありながら、なぜ政府はエイリアンやUFOの存在を公式に認めないのだろうか？ パソフ博士は、自身が2004年に関わったワシントンDCでの極秘プロジェクトの経験から、その理由を語った。このプロジェクトが、国の指導者たちに「地球外生命体に関する情報は決して公表すべきではない」と確信させる結果になったというのだ。

　博士は他の科学専門家、元情報機関員、軍関係者らと共に、ある特殊な問題に取り組むよう政府当局から依頼された。それは、「アメリカ、中国、ロシアが地球外の乗り物を入手し、墜落の証拠や遺体も回収された」という状況（それが仮定の話か現実かは明確にされなかった）を前提として、この情報を公にすることが社会にどのような影響を与えるかを評価するというものだった。

　パソフ博士のグループは、株価や宗教など、情報公開によって影響を受ける可能性のある約60項目をリストアップし、それぞれ影響の度合いと肯定的か否定的かを+9から-9のスコアで評価した。驚くべきことに、博士のグループも、プロジェクトに参加した他の全てのグループも、全く同じ結論に達した。それは、「情報を公にすることは、最終的に社会全体にとってマイナスの影響の方が大きい」というものだった。

　博士が挙げた例の一つは、政府がある企業にUFO技術を提供し、競合他社には提供しなかった場合だ。数年後、エイリアンテクノロジーの恩恵を受けた企業が繁栄する一方で、もう一方の企業は倒産するかもしれない。そうなれば、倒産した企業がUFO技術へのアクセスから利益を得た者たちを相手取り、訴訟を起こす事態は避けられないだろう、と。

「だから、あの演習から得られた結論は、『もし情報公開を考えているなら、それは忘れろ』ということだったんだ」とパソフ博士は断言した。

　彼の証言は、UFOやエイリアンの存在を巡る議論に、新たな、そして非常に重い一石を投じるものとなった。私たちが知る世界は、ほんの一部に過ぎないのかもしれない。

提供元・TOCANA

【関連記事】
・初心者が投資を始めるなら、何がおすすめ？
・航空機から撮影された「UFO動画」が公開される！ “フェニックスの光”に似た奇妙な4つの発光体
・有名百貨店・デパートどこの株主優待がおすすめ？
・ネッシーは巨大ウナギではない！ 統計的調査結果から数学者が正体を予測
・積立NISAで月1万円を投資した場合の利益はいくらになる？