・政策転換：

EUは2050年までの気候中立目標（欧州グリーンディール）を掲げており、より厳格な基準が求められるようになりました。2021年の再生可能エネルギー指令改定（RED II）やその後の議論で、特に「一次林（原生林）」や「大規模な木材燃焼」がグリーンエネルギーの対象外となる方向性が示されました。また、2023年以降、EUの持続可能性基準が強化され、バイオマス発電の補助金削減や規制が進められています。

・代替エネルギーの進展：

太陽光や風力といった、より排出の少ない再生可能エネルギーの技術が進歩し、コストが低下したことで、相対的に木材バイオマスの優先度が下がったことも背景にあります。

結論

木材燃焼が炭素中立とされる理論は、確かに化石燃料代替としてグリーンとみなすためのものでしたが、その前提が現実と乖離していることが明らかになりつつあります。欧州での除外理由は、科学的根拠の再評価、環境への悪影響、そしてより効果的な気候変動対策へのシフトによるものです。この動きは、北欧などバイオマス依存度の高い地域に影響を与える一方、グローバルな脱炭素戦略の転換点とも言えるでしょう。

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編集部より：この記事は青山翠氏のブログ「湘南に、きれいな青空を返して！」2025年3月22日の記事を転載させていただきました。オリジナル原稿を読みたい方は「湘南に、きれいな青空を返して！」をご覧ください。