黒坂岳央です。

筆者は2023年1月から、さまざまなAIツールに課金し、ほぼ毎日使っている。その中で感じたのは、「AI格差」や「AI失業」といった言葉が、もはや未来の話ではなく、現在進行形の問題であるということだ。

AIの波から逃れられる人は、そう多くない。筆者は危機を煽るつもりは毛頭なく、むしろ今すぐ時代の変化に備えるべき時が来ているという啓蒙をしたい。

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デジタルデバイドの再来

2000年代、「デジタルデバイド（情報格差）」という言葉が話題になった。

「インターネットが安価に広まり、世界中の情報がフラットになれば、格差は縮まるだろう」──多くの人がそう期待していた。

しかし実際には、パソコンやネットに慣れた人が一気に情報を制し、そうでない人との間に大きな差が生まれた。社会インフラが整っていなかったり、リテラシーが追いつかなかったりして、かえって格差が広がったのである。

いま、同じ構図がAIの分野でも起きつつある。身の回りのあらゆるデジタルガジェットにAIが搭載され、ウェアラブルデバイスのような小さな製品にすらAIが当たり前のように入っている。

米中では先端ガジェットの開発とシェア争いが激化しており、日本企業のプレゼンスは年々薄れてきている。国家レベルでのAI格差も、目に見える形で現れてきた。

すでに、AIデバイドは始まっている。

AIは「優秀な人をもっと優秀にする」道具

よく「AIが人間の仕事を奪う」といった言い方をされるが、これは正確ではない。本質的には、「AIをうまく使いこなす人間が脅威になる」ということだ。

すでにSNSを中心に、AIを活用してビジネスで成果を上げている人たちが出てきている。

最近になって名前が知られるようになった人たちの多くは、AIを活用して自動化ツールを開発・販売したり、大量のYouTube動画を効率的に作成して収益化していたりする。