S&P 500は大幅に続落した。トランプ・プット否定に伴う景気後退懸念は想定以上に根強く、前回の記事で日足サポートと取り上げた5666は月曜3/10の寄り付きから1時間以内で破られ、その記事はその後無価値になった。
結局月曜3/10にS&P 500は2%を超えて2.7%も下落したため、例の小十字理論から、火曜3/11は一時的に売り涸れに見えたものの、引け前の予見可能な機械っぽい売りフローが観測された。水曜3/12の寄り付き前に発表されたCPIはノーイベントとなったため、一旦はショートカバー優勢になったものの、跳ねたところは再び売りに押された。
予定通りではあるものの鉄鋼・アルミ関税は3/12から発動された。EUも対抗措置を発表したことで木曜3/13もリスクオフになった。加えて週末の政府閉鎖懸念が持ち上がったが、それは木曜夜の間に解決の目途が見えたため、金曜は一転してリスクオンになった。
急落が始まる前に本ブログは「金曜は週末ヘッジが入るようになる」としていたのだが、急落が始まった後は金曜はむしろ他の曜日と比較してもショートカバーが入りやすくなった。これは機動的に動ける市場参加者の多くがロングではなくショートに傾き始めたためであると思われる。プット出来高も急増した。
天井からの下落局面が始まってからの15営業日にわたり、反発はあっても単日にとどまり、連騰がなかった。トランプ政権が関税のヘッドラインを打ったり取り消したりするため、漫然とポジションを維持することが危険であるとの感覚が広がった。
別にダウ理論だからと言ってダウ指数を使わなければならないわけでもないが、ダウ理論では年末年初の安値を下にブレイクしたためトレンドが下向きになる。特に景気の先行きを示唆するダウ輸送株の調整が厳しい。
バリュエーションは高いものの2024年の安値と同程度であり、バリュエーション単体では問題にならない。
