S&P 500は更に大幅に続落した。週初めから3/4火曜のカナダ・メキシコへの関税に関してディールが出て来ずそのまま課徴開始となったことで反落が始まり、3/5水曜発表のISM非製造業が堅調だったため下落は一度緩和されたものの引け後にマーベル・テクノロジーMRVLの決算の評価が悪く、翌3/6木曜引け後に控えるブロードコムAVGO決算に向けてヘッジが殺到した。ついでに3/7金曜寄り付き前の雇用統計に向けたヘッジも入ったと思われる。

もっともAVGO自体は好決算に終わり、雇用統計も概ね無事に通過したが、3/7金曜午前はそれでも下値を掘る動きがしつこかった。もっともパウエル議長の講演という最後のイベントを通過した後に最終的には買い直され、金曜は大きな下ヒゲ陽線となった。

欧州と中国からそれぞれ財政拡張のしっかりとしたニュースが出たものの、米株のセンチメントも連れられて改善するというより、むしろこれらの国へのローテーションの犠牲になった感さえあった。

S&P 500はウォール街のストラテジスト達の年末ターゲットからすっかり離れてしまった。「トランプ政権はビジネス・フレンドリーだ」と株式に飛び付いた人達が罰せられているわけである。蓋を開けてみると出てきたのは小さな政府であった。その上、関税等についてトランプは毎日喋り続ける。

第一次トランプ政権の経験から「トランプは株価を気にする、特に当選以来S&P 500がマイナスに転落するのを嫌がるだろうから、株価が下がったら何かビジネスフレンドリーな政策転換が来るに違いない」という間違った考え方もあったようだが、ベッセント財務長官に「トランプ・プットはない」と正面からにべもなく否定されている。S&P 500はあえなく当選日対比マイナスに転落した。

この調整はナスダックが中心であり、特にAI関連銘柄からの資金引き揚げが目立った。半導体ETFにショートも集中した。ナスダック100はピークから10%調整し、調整入り認定された。もっともそれだけでなく金融やラッセルも大幅に売られており、ラージテックだけがアンダーパフォームしたわけではない。