海外旅行に行くと、なじみのないチップ文化に困惑するかもしれません。
最近ではデジタル式に移行しており、カフェやレストランで会計時に「チップをどうするか」タッチパネルで尋ねられます。
こうしたチップ文化は、実は店の売り上げに影響を与えているかもしれません。
BIノルウェービジネススクール（BI Norwegian Business School）のナサン・B・ウォーレン（Nathan B. Warren）氏らによる研究が、この問題について調査を行いました。
この研究では、「チップの圧力」が顧客の行動にどのような影響を与えるかを分析し、店員が見ている状況では、顧客が再び訪れる確率が下がることが明らかになりました。
この研究の詳細は、2024年10月9日付の『Journal of Business Research』誌に掲載されています。
目次
- チップ文化の実態とデジタル化で変わるプレッシャー
- チップ支払い時、顧客は「見られると払ってしまう」が、「再来店率」は下がる
チップ文化の実態とデジタル化で変わるプレッシャー
チップ文化は、特にアメリカを中心とする多くの国で根付いており、サービス業における重要な経済システムの一部となっています。
レストラン、タクシー、ホテルなどでは、従業員の基本給が低く設定されており、チップが収入の大部分を占めることも珍しくありません。
例えば、アメリカのレストランでは、ウェイターの時給は最低賃金よりも低いことが多く、その分をチップで補う仕組みになっています。
一方で、ヨーロッパの多くの国では、チップはサービス料としてあらかじめ料金に含まれている場合があります。
日本でもチップは不要です。
本来、チップは「良いサービスに対する感謝の気持ち」として渡されるものでした。
しかし、最近のデジタル決済の普及により、会計時にタッチパネルでチップ額を選ばされるケースが増え、顧客が「強制されている」と感じることが多くなっています。
