このデータベースから明らかなことは、風力・太陽光発電の拡大には「土地利用の制約」という大きな障害が存在することであり、各国での反発が続く限り、再生可能エネルギーの普及は難しいということである。

すなわち、世界の潮流は、経済的・政策的・自然環境などの理由によって、再生可能エネルギーの大規模プロジェクトの実現可能性や持続可能性が問われ、撤退や縮小という動きが広がっているのである。

我が国はといえば、政府が推進する「再生可能エネルギーの主力電源化」政策に呼応し、全国各地で大規模なメガソーラー事業が展開されている。しかし、自然の中に敷き詰められた太陽光パネルの枚数や占有面積が増えるにつれ、不都合な事実が明らかになっている。自然破壊、環境汚染、台風や豪雨などの自然災害によるパネルの崩落や飛散、そして火災などが強烈な写真とともに発信され、大きな社会問題化している。

世界の潮流に乗り遅れ、国内に再エネに纏わる相当の問題を抱える実態が明白であるにもかかわらず、再エネを推進していこうという政官財の動きは、ほんとうに理解しがたい。