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- 各国の物価指数
前回は日本の労働生産性について、基準年を変えての実質値の計算結果をご紹介しました。
日本の場合、基準年によっては名目値よりも実質値の方が高くなるなど、興味深い傾向が見て取れました。
今回は、労働生産性の成長率について各国比較してみたいと思います。
各国で経済指標を比較する場合は、大きく分けてドルに換算して水準を比較する方法と、自国通貨建てでの成長率を比較する方法があります。
ドル換算はさらに為替レート換算と購買力平価換算があります。
為替レート換算は為替変動によって数値がアップダウンし、自国通貨ベースでの上昇・低下なのか、為替変動による影響なのかが判断しにくいですね。
購買力平価換算値は、空間デフレータと言われる通り、アメリカの物価に揃えた上での、数量的な比較をすることになります。
為替変動の影響は受けず滑らかなグラフとなりますが、購買力平価の厳密性について疑問を持つ人もいるようです。
それぞれの購買力平価（GDP、民間最終消費支出、現実個別消費）ごとに用途が限られるため、どのような指標にも適用できる汎用的な換算方法とは言い難い面もあります。
自国通貨建てでの成長率の比較は、為替の影響は受けず比較できるメリットがありますが、各国の水準の高低を比較できません。
また、基準年の水準によって成長度合がばらつきます。
例えばある経済指標について、2000年の数値がA国で100、B国で200だったとします。
2020年ではA国は200、B国は300になった場合、同じ100の上昇で差は縮まりませんが、A国は2倍、B国は1.5倍の成長となります。
比率は2倍から1.5倍へと縮まる事になりますね。
この成長度合の比較では、何を判断基準にするのかが難しい面もありそうです。
このように、経済指標の国際比較では、厳密に比較できる方法は存在しないと言っても良いかもしれません。 それでも、さまざまな角度から眺めてうえで、総合的に理解を深めていく事が重要と思います。
今回は、各国の労働生産性（労働時間あたりGDP）の名目値と実質値の成長度合について、基準年を変えてご紹介していきたいと思います。
まずは、物価指数から見てみましょう。
図1 GDPデフレータOECD統計データより
図1は主要先進国のGDPデフレータです。
1970年を基準（1.0）とする倍率としています。
日本は1980年頃まで他国と同程度で上昇し、1990年代後半から横ばいが続いています。
2000年頃には緩やかに上昇しているドイツに抜かれていますね。
イギリスやイタリアの上昇が大きい事も特徴的です。
このような推移を頭に入れたうえで、名目値や実質値の成長率を眺めていきましょう。
