なお、ChatGPTを複数名で使用する際のプランである「ChatGPT Team」や「ChatGPT Enterprise」では、そもそも入力を学習データに使用しないと明記されています。また、データの保存期間も制限をかけることができます。

とはいえ、ChatGPTの規約では、学習に使用されなくても30日データを残すという旨が記されています。いったんサーバーに情報が行く以上、ハッキングやサイバー攻撃により流出する可能性があることは、事前に認識しておくべきです。よって、あなたの住所や電話番号、クレジットカード情報など、重要な個人情報は入れるべきではありません。

また、ChatGPTなどの生成AIだけでなく、こうした生成AIを通じたサービスを使うときも、同様のことが言えます。この場合、生成AIにだけではなく、サービス事業者にもログが残りますので、その点にも注意しておきましょう。

「間違う／的外れな発言もある」ことは覚えておこう

これもよく指摘されることですが、生成AIは間違うことがあります。ですから、出力された情報を使う責任はあなたにあるということは忘れてはいけません。アイディアの壁打ちをするだけであればともかく、業務上に使用するテキストなども出力させたいのであれば、やはり真偽の確認は必要になります。

たとえば、具体事例などの確認は必須です。法律について調べてもらうときなど、「日本国内の法律で」と加えないと、ほかの国の法律を参照して回答してくることがあります。

また、たとえば無料版のChatGPTに「倒産しそうになったけれど、起死回生で逆転できた企業の事例を教えてください」など質問をしても、エビデンスまで付けて回答してくれることはありません。有料版の「ChatGPT Plus」であれば、「Webを参照したうえで回答してください」と入力することで、参照したWebサイトも込みで教えてくれるようにはなっています。ただしその場合も、ChatGPTが挙げてきた元サイトもきちんと確認する作業は必要です。