■PPIH広報に「真実」を伝えると…
続いては、今回の結果をPPIH広報に確認してもらうことに。「正答率90％」とまではいかないものの、ここ数年で改名した企業の事業内容を全体の約65%が認識しているのは快挙、と考えていたのだが…。
データグラフを見た広報担当者は「たいへん興味深い結果ですね」と呟きつつ、デスク上のPCで素早く「国際太平洋機構」についてググりだす。そして、実在しない企業であることを確認するや否や、「PPIHが運営しているのはドン・キホーテ！」と、鬼気迫る詠唱を繰り返し始めたのだ。
映画『タイタニック』上映時間ほどの長さのシュプレヒコールを終えると、憑きものが落ちたかのような表情を浮かべ、「ちなみに『東レ パン・パシフィック・オープン・テニストーナメント』や『パンパシフィック水泳選手権』などの大会があるため、そちらと混同される方もいらっしゃるようです」「名前だけでも覚えて帰ってくださいね」と、芸人のような小気味良いテンポでコメント。
続けて「どちらも環太平洋地域で一番を狙う大会ですので、当社もその名に負けぬよう精進していきたいです」と、眩しい笑顔で今後の展望を語ってくれたのだ。
ちなみに、PPIHという名前の由来については「当社が、今後もグループ各社とともに新業態を開発し、多様で変化していく消費者のニーズに応えるという決意をこめ、また、日本のみならず環太平洋地域において小売業の有力な企業として発展していくという決意をこめて、新たなスタートを切るに相応しい企業のあり方を表す新しい名称を設定しました」と説明している。
きっとこの記事を読み終える頃、読者の大半は「パシフィック」の6文字を見るだけで、脳内にドンキのBGMが流れだす体になっていることだろう。
（取材・文／Sirabee 編集部・秋山 はじめ）
【調査概要】
方法：インターネットリサーチ
調査期間：2023年1月27日～2023年1月30日
対象：全国10代～60代男女1,000名 （有効回答数）
提供元・Sirabee
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