文芸春秋の35万部に対して、右派の2誌は5万部程度と推定すれば、どうしてこのように大々的に広告を出せるのか不思議でなりません。先ほどのChatGPTに聞くと、「右派雑誌の広告費は毎月数千万円、年間では億円単位になるかもしれない」とのことです。

もっとも生成AIはかなり不正確な返事をしてくることが少なくない。さらに、新聞の発行部数は激減が続いていますから、広告料金も値下がりしているうえ、毎号掲載となれば、かなりの値引きに応じていることでしょう。そうであっても、この2誌にとっては、販売部数に釣り合わない金額の広告費を使っていると推測しても、間違いではないでしょう。

ChatGPTとの質疑を続けますと、「右派の支援団体が資金援助をしていることはありうる。日本会議(自民党系)、改憲団体、宗教団体など」とのことでした。情報の真偽は分かりませ。

もう一つ不思議なのは、HANADAもWILLも毎号、同じような傾向の記事が並んでいることです。よく共倒れしないなあと思います。桜井よしこ氏は両誌に載っているし、国会議員は高市早苗、萩生田、世耕氏ら旧安倍派が常連です。トランプ氏には親近感を示し、「トランプを毛嫌いする薄くて軽い知性」、「トランプ完全解説」などが目立ちます。

一方、石破首相批判は過激で「石破首相は辞意表明を」、「石破政権、風前の灯」、「予算成立までの暫定内閣か」と。かつては安倍・元首相のインタビュー記事が頻繁に掲載され、現在は「トップを目指す」と自らかく萩生田氏、「自民党を立て直す」と宣言する高市氏に期待を寄せています。要するに、旧安倍派の拠点のようでもある。

主要新聞は毎月、論壇時評の特集を掲載し、世界、中央公論、各種の月刊誌、最近は週刊誌、新聞掲載の論考などに寄稿する識者の原稿や論評が取り上げられています。それに対し、HANADA、WILLの記事はほどんど見当たりません。論壇時評に値する雑誌とは違う次元の雑誌との判断でしょう。