労働生産性の要因分解：主要先進国の生産性低下

続いてアメリカの計算結果です。

図3 労働時間あたりGDP 要因分解 アメリカOECD統計データより

図3がアメリカの労働時間あたりGDPの要因分解です。

ドイツと同様に1970年代は日本ほど極端な成長はなかったようですが、名目で年率10%程度の成長率だったようです。1980年代から名目で5%前後、実質で2～3%程度の成長が続いています。

1970年代、1980年代の実質成長率が低めなのは、他国と異なるポイントですね。リーマンショック後はかなり低水準となっています。

基本的にはGDPが成長し、労働者が増え、物価が上昇しているという変化ですね。

次にフランスの計算結果です。

図4 労働時間あたりGDP 要因分解 フランスOECD統計データより

図4がフランスの労働時間あたりGDPの要因分解結果です。

ドイツ、アメリカと比べると1970年代、1980年代前半の名目成長率が高いですね。年率15%前後で成長していた事になります。

実質では5%前後から徐々に低下していき、リーマンショック前後からかなり低い水準となっています。

労働者の増減の寄与はあまり大きくありませんが、2000年前後で労働者が大きく増えた時期が確認できます。

次にイギリスの計算結果です。

図5 労働時間あたりGDP 要因分解 イギリスOECD統計データより

図5がイギリスの労働時間あたりGDPの要因分解結果です。

1970年代～1980年代初頭までは日本以上に名目成長している点は驚きですね。

ただし、物価もが大きく上昇していて、実質ではマイナス成長の年もあるようです。日本以上の状況がイギリスで起こっていた事になりますね。

その後、名目成長率は徐々に低下していき、実質成長率も5%弱程度から1～2%程度へと低下しています。

GDPは基本的にプラス成長、労働者数は増えていて、物価は常に上昇しています。

平均労働時間はプラス寄与が多いので、基本的には徐々に短くなっているようです。