主席研究員　冨樫 篤史

フラット型組織における最大の問題は、規模拡大が難しいこと

会社の組織形態において、トップダウン（三角形）とフラット（文鎮）は、そのメリット・デメリット、ひいてはどちらが優れているかなどでよく比較されるテーマです。

組織形態とは、集団が外部に、つまり企業が市場に価値提供をするために、最高責任者である経営トップが自由に選択するものです。

しかし、市場への価値最大化という大きなミッションを達成するためには、いわば身内であるこの「組織」の形態は効率的であるべきでしょう。逆に、ここに問題があって本来届けるべき人に自社の商品・サービスが届いていないとしたら、これはその組織形態を選択した経営トップの重大な責任であるとも言えます。

よって、身内の話かつ自由に選択すればよいテーマでありつつも、組織形態はその有用性を明確に捉えたうえで選択するべきです。

識学のフラット組織に対する結論は、「否定はしないが実現可能性は低い」となり、“おすすめ”しません。

ここからは、その理由を紐解いていきましょう。

フラット組織の実現に向けた難所 ①：組織を構成する全員の能力が高い必要がある

最もありがちでイメージしやすいフラット組織の例としては、映画「踊る大捜査線ーレインボーブリッジを封鎖せよー」に登場する犯人グループがわかりやすいでしょう。目的だけ共有して、あとは構成員の自由、というフラット組織が、編成組織型の象徴とも言うべき警察組織と対決し、敗れるというストーリーです。

織田裕二演じる青島刑事が最後「リーダーが優秀なら組織も悪くない」というセリフである種、柳葉敏郎演じる上司・室井管理官を‟評価”してしまっているわけですが、リーダーが決定権限を行使し、生じた結果責任を負う、というピラミッド組織が機能した場合、フラットはピラミッド組織に勝てない、ということを示唆しています。

同映画の犯人グループは、リストラされた‟用無し”人材で構成され、犯行現場に洋ナシを置くという社会風刺をまじえていますが、転じて、フラットが存続・維持される要件に