月経困難症やPMS（月経前症候群）、更年期症状など、女性特有の体調やメンタルヘルスの問題は、いまだにオープンに語られない現状があります。これらは「女性だけの問題」として捉えられがちですが、実は社会全体に大きく影響するものです。

日本医療政策機構の調査（※）によると、働く日本人女性の約80％が月経随伴症状（月経困難症、PMS）や更年期症状（ほてり、イライラ、不眠など）により、仕事の生産性に影響を受けていることがわかりました。

さらに、月経随伴症状や更年期症状による欠勤により、日本全体で年間約3,628億円もの経済損失が発生するともいわれています。そんななか、大塚製薬株式会社（以下、大塚製薬）の「女性の健康推進プロジェクト」では、表面上には出にくい女性の健康課題を可視化するための取り組みを実施。

本記事では、日本女性医学学会認定 女性ヘルスケア専門薬剤師であり、同社「女性の健康推進プロジェクト」リーダーの西山和枝さんに、女性の健康がいかに社会に影響を及ぼすか、男性も理解することの必要性について話してもらいました。

※　出典：日本医療政策機構「社会経済的要因と女性の健康に関する調査提言」

「他人事ではない」女性の健康課題がもたらす影響

現「女性の健康推進プロジェクト」の部署が発足して約10年。大塚製薬の女性健康を応援する製品展開とともに、女性の健康における啓発活動を行っています。

プロジェクトリーダーの西山さんは「10年前は『女性ホルモンの働きについて知っていますか』と質問しても、ご存知の方が少なかった。なので、まずは女性自身のヘルスリテラシーを高めていただくために、啓発活動を始めました」と、部署発足時を振り返りました。

本プロジェクトでは、ヘルスリテラシー向上のために、女性だけでなく企業に向けたセミナーも実施しているとか。始めた当初は、40代以降の女性が集まっていましたが、聴講者から「管理職含む男性にも知ってほしい」との声を受けて、男性に向けた啓発活動も行うようになったとのこと。