バチカン教皇庁は19日、記者会見を開き、ボスニア・ヘルツェゴビナの巡礼地メジュゴリエでの聖母マリアの再臨現象に関する取り扱いについて、最終的決定を明らかにした。教理省が発表した文書「平和の女王」はフランシスコ教皇が昨年8月承認したもので、その中で教皇は「ニヒル・オプスタット」(反対意見なし)を示し、聖母マリアの再臨の地メジュゴリエの巡礼を正式に承認した。ただし、いくつかの制約が設けられている。
サラエボから南西100キロにあるメジュゴリエでは、1981年に聖母マリアの出現が報告されて以来、世界最大級のカトリック巡礼地の一つとなり、毎年何百万人もの巡礼者が訪れている。当時子供だった「幻視者たち」によって聖母マリアの再臨が報告され、さまざまなメッセージが届いているという。
メジュゴリエの霊的現象では長い間、司教、神学者、バチカン関係者たちの間でさまざまな議論があったが、教皇庁が今回まとめた文書「平和の女王」はその序文の中で、「メジュゴリエの霊的現象に関する長く複雑な歴史に終止符を打つ時が来た」と記述している。フランシスコ教皇が昨年8月28日に承認し、教理省長官のフェルナンデス枢機卿とマッテオ師が署名した今回の文書では、メジュゴリエに関連する多くの霊的な実りを認めている。ただし、聖母マリアの再臨の超自然性、つまり真実性については触れず、メッセージに対して全体的に肯定的な判断を下している。
「平和の女王」の文書で重要な点は、メジュゴリエでの体験に関連する霊的な実りを認め、信者がその体験に従うことを可能にすることだ。これは、超自然現象に関する新しい識別規範に従い、「多くの肯定的な実りが現れ、神の民に危険な影響が広がっていない」という理由に基づく。全体的にメッセージに対しては肯定的な評価を下しつつも、いくつかの表現については明確化が求められている。また、いわゆる「幻視者」たちの道徳的生活に対する評価を含むものではないこと、霊的な賜物が「関与する者たちの道徳的な完全さを必ずしも前提としていない」ことが強調されている。