黒坂岳央です。
昨今、米国のIT企業を中心に次々とフルリモート勤務の解除が報じられ、我が国でもそれに続く動きが見られている。この報道に対して「会社はリモートワークを解除するべきではない！転職する！」と反発する声を見かけることが多くなった。
多くが企業側の判断を批判する風潮に対し、会社側に理解を寄せる人の声も見られる。持論を展開したい。
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最初に結論をいえば、リモートワークはほとんどの人にとって生産性を落としてしまうワークスタイルである。そうでないなら、ベータドリブン経営で合理的な経営判断をして熾烈な競争を生き抜いた米国大手ITテックや金融機関が、一度始めたリモートワークをわざわざ解除するはずがない。この事実こそが前述を証明する強力な状況証拠となっている。
それでも尚、依然としてリモートワークを許している企業があるのは、あくまで優秀な人材を手放したくないだけであり、生産性が上がるからではないと考えるべきだろう。
特に新人はそれが顕著だ。隣に座るベテランの上司に直接教われば数分で解決できる問題も、リモートワークだと難しい。チャットだと聞きづらい、すぐ返信が来ない、テキストベースだと指示が分かりづらい、こうなってしまうと大変効率が悪くなる。また、上司の側も新人のリアルタイムの進捗が見えづらいのでマネジメントも完全ではなくなる。
リモートワークに向いている人もいるもちろん、リモートワークで生産性が高まる人はゼロではない。一部の優秀なビジネスマンはリモートワークの方が向いている。
その特徴を簡単にいえば、セルフスターター人材でまったく監視の目がなくても、自ら仮説や企画を立ててドンドン仕事を進められる人だ。また、高度な専門性を有し、非常に高い集中力が求められるエキスパート職についている人である。こうした人材は周囲に人が歩き回るオフィスより、一人自宅で仕事をする方がパフォーマンスを高く出し続けるだろう。
