高所得で社会的なステータスも高いパイロット（航空機操縦士）になりたいと考える子どもは少なくないが、特に大手航空会社のパイロットという職業は極めて狭き門で、もし高校3年生が本格的に努力を始めても実際にパイロットとして乗務できるのは約10年後になるとの声もあるようだ。パイロットになるには、どのような方法・ルートがあり、“近道”はあるのか。また、どれほど狭き門なのか。専門家の見解を交えて追ってみたい。
多くの国家認定資格を取得する必要があるパイロットの所得は高い。国内航空会社・日本航空（JAL）の「2024年3月期 有価証券報告書」によると、JALグループ会社のパイロットの平均年間給与は1959万円。JAL以外で職種別の平均年間給与を公表している航空会社をみてみると、スカイマークは1547万円、スターフライヤーは1417万円となっている。
日本に民間航空機を操縦するパイロットはどれくらいいるのか。正確な数字は不明だが、国土交通省によると主要航空会社の機長と副操縦士は計約7000人（2023年1月1日現在）いるとされ（24年3月28日付「読売新聞」記事より）、難関国家資格の一つである「医師」の約34万人（22年12月31日現在／厚生労働省調べ）と比べて桁2つ分も少ない。
航空会社のパイロットになるルート
そんなパイロットは今も昔も「子どもの憧れの職業」の一つだが、どうすればなれるのか。まず、民間航空機を操縦するには国家資格を取得する必要がある。航空経営研究所主席研究員で元桜美林大学客員教授の橋本安男氏はいう。
「事業用の資格は主に以下の3つです。
・事業用操縦士：航空会社の副操縦士となるために最低限必要な国家資格
・定期運送用操縦士：航空会社で、操縦に2人を要する航空機の機長となるために最低限必要な国家資格
・准定期運送用操縦士：大手航空会社が養成するジェット旅客機の副操縦士に特化した国家資格
また実地試験を受験する前に学科試験に合格する必要があり、加えて計器飛行証明、無線従事者資格などが必要なほか、年に1度は航空身体検査を受け合格している必要があります。これらの資格を取得すればどの航空機種でも操縦できるわけではなく、型式ごとの限定を取得する必要もあります。もちろん英語力も必要であり、少なくともTOEIC650点以上、ANAの場合はTOEIC700点以上のようです」
上記の資格を取得して航空会社のパイロットになるルートについて、橋本氏の説明を踏まえて整理すると以下のようになる。
・航空会社による自社養成
給料を得ながら業務として訓練に励み、訓練・資格取得費用は会社が負担。大手航空会社のパイロット採用倍率は100倍程度といわれる。
・航空大学校
授業料は2年間で約500万円。入試倍率は約10倍程度といわれる。
受験条件は大学在籍2年間以上、高専卒、短大卒。
卒業後は高い確率で航空会社に就職できる。
・私立大学のパイロット養成コース
桜美林大学、東海大学、法政大学、崇城大学など。
授業料は4年間で2500～3000万円ほど。入試倍率は2～3倍程度。
卒業後は高い確率で航空会社に就職できる。
・一般航空事業会社（朝日航空、本田航空など）のパイロット養成コース
費用は約2.5年間で2000～2500万円ほど。
・海外航空留学（フライング・スクール留学）
斡旋業者経由の場合は11～15カ月で2000万円程度。
個人手配の場合は1300～2000万円（推計値）。
・自衛隊
自衛隊のパイロットとして勤務後、40代くらいで民間航空に転職。
「経済的負担が低い大手航空会社や航空大学校は、その分、入試倍率が高く、極めて狭き門といえます。最近では私立大学での操縦士養成コースが、競争率があまり高くない現実的なパイロットへの道として広く認知されつつあります。問題は高いコストですが、さまざまな奨学金制度や銀行ローンが用意されており、卒業すれば高い確率で航空会社に就職できるので、返済も無理なく行えます。
あまり知られていないのが、一般航空事業会社（測量、航空写真、遊覧など）のパイロット養成コースです。朝日航空、本田航空などのコースでは2年半程度で必要なライセンスを取得することが可能で、毎年、修了者が航空会社に就職しています」（橋本氏）
