【ジャニーズ性加害問題】メディアの沈黙を破ったのはTwitterの力だった！

2023年に大きな話題となった「旧ジャニーズ事務所の性加害問題」。

このニュースは国内のみならず海外にも波紋を広げ、多くの注目を集めました。

新聞・テレビ・SNSを含め、さまざまな意見が飛び交っていたことが記憶に新しいかと思います。

では当時、このジャニーズ問題を受けて、世論はどのような動きを見せていたのでしょうか？

立命館大学を中心とする研究チームが、公的なマスメディアとソーシャルメディアを主軸に分析を実施。

その結果、ジャニーズ問題に関する世論では、多数派意見の逆転現象が起きていたことがわかったのです。

一体どういうことか、詳しく見てみましょう。

研究の詳細は2024年6月28日付で科学雑誌『PLOS ONE』に掲載されています。

「沈黙」が多数派、「糾弾」は少数派だった

旧ジャニーズ事務所（現・SMILE-UP.）による性加害問題は非常に根の深い問題です。

加害者となったのは旧ジャニーズ事務所の創設者で社長でもあった故・ジャニー喜多川（1931〜2019）。

彼は同所を設立した1970年代から2010年代にかけて、長期にわたり多数のジャニーズJr.に対して性加害を繰り返したのです。

当時からジャニー喜多川による性加害の噂は存在し、古くは1980年代に告発本が出るなど、少数ながら問題を糾弾する人たちもいました。

しかしながら、この問題がテレビ・新聞などの公的なマスメディアで広く取り上げられることはなく、世間的にも黙殺された状態が続いていました。

また姉の故・メリー喜多川（1927〜2021）は性加害行為を知っていながら放置・隠蔽し、事務所側も適切な対応を行わなかったため、長きにわたって多くの被害者が出ることになります。

このように旧ジャニーズ事務所の性加害問題はずっと、沈黙が多数派意見を占め、糾弾が少数派意見となっていたのです。

BBCのドキュメンタリーで潮目が変わる

ところが2023年3月になって、イギリスの公共放送BBCが「J-POP の捕食者 秘められたスキャンダル」というドキュメンタリー番組を放送。

この番組は日本において性加害が問題化されないこと、いまだに沈黙を保っていること自体が「なにより恥ずべきことだ」と痛烈に批判するものでした。

これを機に、日本国内でもようやくジャニー喜多川による性加害問題が表面化されることになります。

ではその後、国内のマスメディアとソーシャルメディアはどのような反応を見せたのでしょうか？

研究チームは今回、世の中の議論の盛り上がりについて、大量のデータを用いて分析を行いました。