図3は、図1の時系列プロットに3カ月トレンドを加えたものです。

図3　旧ジャニーズ・タレントの出演番組数の推移

このトレンドを見る限り、結果的には藤島ジュリー社長のビデオ謝罪が終わりの始まりであったことがわかります。

ところで、一部テレビは、現在、性加害を隠蔽した加害者であることを棚に上げ、ジャニーズ被害者に対する一部の誹謗中傷行為を利用して社会批判を展開し始めています。例えば、2024年6月23日放送のTBS『サンデーモーニング』では、次のようなスタジオ・トークが展開されました。

膳場貴子氏：旧ジャニーズの性加害問題をめぐっては、当事者にとっては当たり前のことですが、今もまだ問題は続いている。金銭保証を受けたところで心の回復はまだまだ続いていく問題だということをあらためて突きつけられたと思いますけど。

浜田敬子氏：人権意識が未熟な日本という指摘があったが、そういった人権意識の薄さの現状を少しでも変えようとしてくださっているのが声を上げた人たちだ。その人たちによって少しずつ状況が良くなっていく。ジャニーズの被害者の方もそうだし、伊藤詩織さんも声を上げることによって日本版のMeToo運動に繋がって行く、そして自衛隊でセクハラに遭った五ノ井さんもそうだ。こういう人たちの勇気ある行動によって問題が可視化されて現状が改善されて行っている。でもそれに対してあまりにも代償が大きい。やっぱり2次被害と言われるネット上の誹謗中傷。実生活でもかなり怖い思いをして詩織さんなんか日本に住めないと。

驚くべきことに、『サンデーモーニング』は、被害者を誹謗中傷する一部の不届き者の存在を根拠に、日本社会を人権意識が未熟として叩きました。

ジャニーズ性加害問題において事務所に忖度して被害者に一切手を差し伸べなかったテレビ局は、未必の故意による加害者と言えますが、今度は勝手に被害者の味方につき、誹謗中傷の連帯責任を日本国民に負わせて説教しているのです。

もちろん、被害者に対する誹謗中傷は卑劣な行為です。しかしながらその加害者は一部の不届き者であって日本国民ではありません。これは、加害の反省など微塵も見られない欺瞞に溢れた放送です。被害者を不届き者に誹謗中傷させる原因を作った責任はテレビ局にあります。

さて、現在の旧ジャニーズ・タレントのテレビ出演状況が、その実力に見合った自然状態かどうかは不明ですが、その自然状態こそ、競争原理が働く健全な状態であると言えます。旧ジャニーズ・タレントがエンタメ業界でどのような存在になっていくかは実力次第です。STARTO ENTERTAINMENTには、現在の状況をネガティヴに捉えることなく、フェアに実力で勝負していただきたく思います。

今後の日本のエンタメ業界に必要なのは、日本市場に特化した子供騙しのschool performanceではなく、世界市場に受け入れられるprofessional performanceです。エージェント契約による事務所経営によって、日本のエンタメの実力が向上することを切に願う次第です。