スマート気象気球×AI、正確な天気予報を実現する米WindBorneの技術

気候変動の影響で、台風や豪雨による洪水被害、気温上昇による干ばつや森林火災などが世界中で発生している近年、政府や企業、エネルギー供給者、救援団体の間で“正確な気象予測”への需要が高まっている。

精度の高い気象予測は、災害による被害の抑制だけでなく、太陽光発電や風力発電などの運用における出力変動・電力需要の予測にも役立つ。

しかし、気象は地球規模のシステムであるため、精度の高い予報はなかなか得られないのが現状である。実際に、米国カリフォルニア州に10億ドル以上の被害をもたらした北米西海岸の冬の嵐も、予測するのが非常に困難だったそうだ。

そんな中、米国発のスタートアップWindBorne Systemsは、次世代のスマート気象気球から収集した独自のデータソースと、ディープラーニングモデルを融合することで、これまで不確定要素の高かった気象予報の分野にイノベーションを引き起こしている。

テクノロジー活用で“気象の不確実性”の解決へ

一般的に、正確な気象予報は地表から成層圏に至る大気のリアルタイム観測に依存しているが、米国海洋大気局は大気の85％は十分に計測できていないとしている。政府は予測を改善すべく、気象データに毎年100億ドル以上を費やしているという。

世界各地で正確な気象予測が求められるなか、WindBorne Systemsはスタンフォード大学の宇宙構想プロジェクトとして2019年に誕生した。

「大気データのギャップを解決し、これまで目に見えなかった85%の大気領域へのアクセスを可能にし、そのインテリジェンスを使って気候変動に対処する」を使命に、同社は大気中の重要なデータを収集する「WindBorne Global Sounding Balloon」（以下、スマート気象気球）の設計、製造、運用を行っている。

スマート気象気球からの気象データと最先端のAIを融合して、気象の不確実性を解決するというWindBorne Systemsの技術は、米国の政府機関も注目されている。

同社はこれまでに米国海洋大気庁（NOAA）、米国空軍、海軍研究局、国立大気研究センター（NCAR）、国防イノベーションユニット（DIU）などの主要政府機関との契約ですでに収益を生み出した。

WindBorne Systemsの気象予測技術により、ハリケーンや洪水、竜巻など悪天候の正確な経路と強さを予測すれば、公共の安全が向上し、数千億ドルの被害を軽減できるだろう。

また、山火事が最も激しく燃える場所と次に風が吹く場所を知る必要がある消防士に情報を提供することで、被害拡大を防ぐといったことも期待できそうだ。