あるジャーナリストから、「創価学会のそれなりの幹部と話していたら、『私たちがいなかったら、共産党が天下を取っていたかもしれませんよ』と言われたことがあるが、どういう意味だろうか」と聞かれたことがあ る。
「戦後の激動期に都市部の恵まれない庶民に寄り添い、彼らの利益を擁護したのは、日本では共産党よりは創価学会であり公明党だったということでないですか」と答えておいた。
創価学会が戦後のいかなる時代に勢力を拡大していったかについて、「日本の政治「解体新書」:世襲・反日・宗教・利権、与野党のアキレス腱」(小学館新書）で解説している。
私が東京大学法学部の学生だったころ、京極純一という政治学の教授が、「日本の左翼は階級的利益を代表していない。日本で庶民の価値観を色濃く代表しているサブカルチャー勢力があるとすれば創価学会くらいだ」と言ったのを覚えている。
諸外国の共産党の幹部には労働者出身の人がけっこう多いが、日本の共産党は違う。トップだけ見ても、宮本顕治、不破哲三、志位和夫と最近、三代の党首はいずれも東京大学卒で、どの党の幹部より高学歴だし、支持者にも高学歴の人が多い。
それに比べれば、創価学会は大都市に出てきて頼るべき係累が少ないような人たちを有力な対象として発展した。
多くの新興宗教が富裕な信者の勧誘に力を入れ、そこからの浄財を期待したのに対して、学会は会員数の増加を主眼とし、庶民にとって負担感が少ない、それどころか、場合によっては見返りまであるという珍しい宗教だった。
学会員同士で助け合うという意味から、買い物でも仕事でも、できるだけ会員になっている業者を使うので、とくに小さな商店主などにとっては会員であるメリットは大きい。また、石原さとみがテレビ・ドラマに主演したら熱心に見るし、上戸彩がソフトバンクのCMに出たら携帯電話の売上が増えると信じられている。
