電気街やサブカルチャーの聖地として人気の東京・秋葉原。現在、JR秋葉原駅「電気街口改札」周辺の1.7ヘクタールのエリアを対象に、再開発の計画が持ち上がっている。アニメやマンガ文化が根付き、メイド喫茶や免税店などユニークな店が軒を連ねる街に約170mの高層ビルを建設する計画について、「秋葉原らしさがなくなるのでは？」といった不安の声が多く寄せられており、再開発を進める住友不動産の今後の動向が注目を集めている。それに関連して、住友不動産がこれまで秋葉原周辺で開発したオフィスビルに対するX（旧Twitter）への以下投稿が一部で話題となっている。
＜申し訳ないが住友不動産に街作りは出来ない。秋葉原では電気街のど真ん中や、ヨドバシカメラの真横に、商業も飲食店も一切ないただの淡白なオフィスビルを多数建ててしまい、人流を途切れさせている。住友のマンションは好きだけど、街作りには関与させてはいけないデベロッパー＞
この投稿に賛同する意見が多いなか、これに対比するかたちで、日本橋で多くの商業ビル開発を手掛けた三井不動産を賞賛する声も上がっている。
＜それに比べ、三井不動産が手掛ける日本橋。これ低層階が、百尺ラインっていって全部31mで統一されてるんだぜ。古い建物と景観を合わせるために。「残しながら、創っていく」三井不動産の暖かいコンセプトなんですよ＞
そこで今回は、長谷川不動産経済社代表の長谷川高氏に、現在SNS上で広まっている「三井不動産は街づくりができて、住友不動産には街づくりはできない」という評価について話を聞いた。
街づくりには大規模な土地が必要
秋葉原周辺には「住友不動産秋葉原ファーストビル」「住友不動産 神田ビル2号館」など住友不動産のビルが複数並ぶ。2019年に竣工した「住友不動産秋葉原駅前ビル」は、家電量販店やゲームセンターなどの秋葉原らしい建物が密集するエリアに位置しており、突如として現れるオフィスビルに違和感を覚える人も多いだろう。
また、06年に開業した「秋葉原UDX」は、大型ビジョン・飲食店・イベントスペースなどを備えており、大手企業のオフィスが多数入居しているにもかかわらず、秋葉原との調和が取れている。それもまた、住友不動産のビルへの批判を後押しする一因となっているようだ。ただ、長谷川氏によると、これをもって「街づくりができない」という評価にはつながらないという。
「前提として、日本橋のような統一感のある街づくりをするには、広大な土地が必要です。住友不動産が秋葉原周辺で行った再開発は、ビル一棟が立つくらいの規模感のため、街づくりをするのは難しいといえるでしょう。対比で語られる秋葉原UDXは、非常に広大な神田青果市場跡地を利用した再開発でした。もし住友不動産が同規模の土地をもっていれば、統一感のある開発に取り組んでいたでしょうが、単体のビル建設では遊び心のある再開発ができなかったという事実があると考えます。そのため、秋葉原UDXと比べて街づくりができないと評価されることは、かわいそうな印象を持ちます。
また、住友不動産は上場企業のため、株主への責任を果たす義務があり、デザイン等々に関して遊び心のあるビルを建築するよりは、利益を最大化＝賃料収入を最大化できると最大公約数的なビルを建設したのでしょう」（長谷川氏）
