子どもたちを取り巻く学習環境が大きく変わろうとしている今。学校などの教育機関では1人1台の学習用デバイスが配布されるなど、GIGAスクール構想のもと、子どもたち1人ひとりに個別最適化されたICT教材の整備がすすんでいます。

一方、実際の教育現場では「ICT教材を取り入れたものの、いまいち効果的な使い方ができない」といった声も。また、保護者のなかにはデジタルデバイスやICT教材との付き合い方に頭を悩ませている人もいる様子。

今回は、ICT教材を開発・提供する株式会社すららネットの執行役員・マーケティンググループ統括 松本梢氏に、デジタル教材の効果的な活用方法や教室・学校運営のコツ、効果的な導入方法などについて詳しくお話を伺いました。（取材日：2023年7月）

子どもたちの勉強を本質からサポートしたい

－－御社が開発したICT教材「すらら」は、国内外のさまざまな教育シーンで活用が広がっていますね。主に小中学生向けに活用されていると伺っています。

松本：はい。当社はもともとベンチャー・リンクというコンサルティング事業を中心に行う企業でした。その当時、いわゆる1対3でアルバイト講師が教えるタイプの個別指導塾を展開する企業から、店舗開発の依頼をいただいたことがあったんです。

教育領域の受注が初めてだったので、まずは生徒募集から保護者面談まで、とにかく現場で教室運営業務を全部やってみました。その過程で課題が2つ見えてきまして、まず1つは、講師のスキルによって提供できる内容や質が変わってしまうことです。

たとえば数学で、まったく同じ1次方程式の解き方を教えるとなっても、生徒によってつまずくポイントが違う。それによって、どこの単元から学び直しをする必要があるのかが変わってきますよね。

これを1対3での指導でどこまで対応できるかというと、やはりすべての講師がすべての生徒に定量化された質の指導を提供するというのは難しいのです。

－－多店舗展開となると、どの教室でも一定の成果を提供していく必要がありますよね。

松本：そうなんです。2つめの課題として、そもそも生徒側に勉強の習慣がない、勉強の仕方がわからないことによって自己肯定感が低いという場合もあります。このケースでは、まずは学習する習慣を身につけるところから始めたいので、本当は、塾側としてはもう週4回でも5回でも来てほしいんです。

とはいえ、中学生の平均的な通塾回数は週2回ぐらい。平均的な受講料は月2万5000円前後なので、週に3回も4回も来ようと思うと、3万4万…という金額がかかってしまいます。

家庭にかかる負担が大きくなるので、それなら週2回でどうやって成績を上げていくかという話になるのですが、どうしても絶対量が足りなくて上げきれないということが起こります。

そこで、子どもたちの勉強を本質からサポートするためにはどうしたらいいんだろう…って考えたときに、“eラーニングで課題解決できるのではないか”と、開発を始めたのがきっかけになります。