「価格」と「価額」の違いと純資産総額との関係
「価格」と「価額」という言葉の違いから説明しよう。
価格とはモノやサービスの値段であり、需要と供給などによって金額が決まる。不動産の「実勢価格」や金融商品の「市場価格」などで使われる。
価額とは、モノや財産の金銭的価値を表す言葉で、不動産の「評価額」や投資信託の「基準価額」などで使われる。すなわち、投資信託の金額を表す場合、「基準価格」ではなく、投資信託の価値を表す「基準価額」が正しい。
投資信託の取引単位は「口」と呼ばれていて、1万口や1口あたりの金額が基準価額である。投資家が投資信託を売買するときは、基準価額で取引が行われる。基準価額は以下のように計算する。
基準価額＝純資産総額÷総口数
純資産総額は投資信託の資産総額であり、以下のように計算する。
純資産総額＝保有する株式や債券など＋利息や配当金－運用コスト（信託報酬など）
信託報酬とは、投資信託を保有している間、日々差し引かれる運用管理費用だ。信託報酬の情報は、投資信託説明書（交付目論見書）などに年率で記載されている。投資信託説明書には、投資信託の目的やリスク、運用実績なども記載されているため、投資信託を購入する前に確認しておきたい。
人気のある投資信託の基準価額が上昇するとは限らない
株の場合は、人気があると買い注文が多くなり、需要と供給の関係から株価が上昇することが多い。
投資信託の場合は、人気が高いと資金が集まって純資産総額が大きくなるが、総口数も増加する。基準価額は純資産総額を総口数で割った金額なので、人気があるからといって投資信託の基準価額が上昇するとは限らない。
基準価額が高いか安いかだけで、投資信託の良し悪しや、お得かどうかは判断できないのだ。
純資産総額が大きい投資信託と小さい投資信託 それぞれのメリットとは
純資産総額が大きい投資信託と小さい投資信託は、それぞれどのようなメリットがあるのだろうか。
純資産総額が大きいほど、投資信託コストの割合が下がる。投資信託の運用報告書の作成などは純資産総額に関わらず必要であり、純資産総額が大きいほうがそれらのコストの割合が低くなるのだ。
純資産総額が小さい投資信託のほうが、運用成績の向上を狙いやすい。純資産総額が小さいと、急成長が期待できる株式などへ重点的に投資することができるからだ。純資産総額が大きい投資信託は、様々な銘柄を保有することになるため、そのような積極的な投資をすることが難しい。
基準価額が変動する3つの要因と変動頻度
基準価額は、投資信託の運用成績などにより変動する。当然ながら基準価額が上昇すれば利益を得、下落すれば損をする。
基準価額の変動要因は主に3つある。「組み入れ資産の価格変動」、「分配金の支払い」、「運用費用の支払い」だ。
組み入れ資産の価格変動とは、投資信託に組み入れてある株式や債券などの価格の変動によって、投資信託の基準価額が変動することだ。組み入れ資産の価格が上昇すれば基準価額が上昇し、下落すれば基準価額も下落する。
また投資信託では、分配金の支払いによって純資産総額が減少する。上述の通り、基準価額は投資信託の純資産総額を投資口数で割った「1万口（または1口）当たりの価額」なので、分配金の支払いにより純資産総額が減少すれば、基準価額も減少する。
運用費用の支払いとは、投資信託の運用・管理に必要な費用が日々引かれることだ。組み入れ資産に変動がなく、分配金の支払いがなくても、運用費用として信託報酬や監査費用といった運用コストが差し引かれることで、基準価額の下落要因になる。
基準価額の変動頻度は1日1回だ。投資家はその日の基準価額で投資信託を取引する。基準価額の公表は取引の申し込みを締め切った後なので、投資家は当日の基準価額が分からない状況で投資信託の取引を行うことになる。これを「ブラインド方式」という。
投資信託の基準価額は金融機関のホームページや新聞で公表される
基準価額は、投資信託の運用会社のホームページをはじめ、販売会社や投資信託協会、評価機関のホームページでも確認できる。日本経済新聞や朝日新聞、読売新聞、毎日新聞などにも掲載される。
金融機関では、投資信託のランキングなどを紹介している。ランキングで用いられる指標は値上がり率や買付金額など、金融機関によって様々だ。自分に合った情報源を見つけるといいだろう。
基準価額情報から投資信託を選ぶ方法
前述のとおり、基準価額は投資信託の良し悪しを表すものではない。では、投資信託をどのように選んだらいいのだろうか。基準価額情報から投資信託の選ぶ方法を一つ紹介しょう。
それは、基準価額の推移を見ることである。基準価額と純資産総額が順調に上昇していることは、良い投資信託の条件の一つだ。ただし、基準価額は相場の影響を受ける。リーマンショック後、2009年から2019年の10年間で、日経平均株価は1万円程度から2万円程度まで上昇している。運用成績が良くない投資信託であっても、相場環境のおかげで上昇している場合もあるのだ。
相場環境が良くない年の基準価額の年間騰落率を確認することは、一つの判断材料となる。たとえば、2018年は世界景気の先行き懸念などから株価が大きく下落した年だ。この年に基準価額の下落を抑えられたかどうかを確認してみるといいだろう。
ここで紹介した投資信託の選び方はあくまでも一例であり、投資信託の選び方は人によって様々だ。自分なりの投資信託の選び方を確立してほしい。
自らの投資経験をもとに、株式・投資信託や証券会社などの情報を発信。金融アドバイザーとして、これまでに300件以上の金融記事の執筆を手掛けている。興味のある分野はフィンテックや新しい金融商品など。
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