どうせマンションを買うのであれば、居住性もさることながら、将来にわたって資産価値の高いマンションを手に入れたいものです。2023年現在、マンション価格の高騰が続いていますが、なかでも、どんなマンションが上がりやすいのでしょうか。マンションブランド別の資産価値をみてみましょう。
新築マンションは10年で5割も価格アップ
マンション価格の上昇が続いています。不動産経済研究所の調査によると、2022年度に発売された首都圏の新築マンションの平均価格は6907万円でした。10年前の2012年度は4563万円でしたから、この10年間で51.4％も上がっていることになります。中古マンションも同様で、東日本不動産流通機構によると、2012年度の中古マンションの成約価格の平均は2515万円だったのが、2022年度には4343万円に上がっていて、10年間の上昇率は72.7％に達します。何と新築マンション以上に7割も上がっているのです。
そんな価格上昇を受けて、マンションのリセールバリュー（価格維持率）も高まっています。東京カンテイによると、10年前に分譲された首都圏の新築マンションのうち、2022年に取引のあった物件の平均価格は分譲時価格の132.5％だったそうです。つまり、平均でも資産価値が3割以上高まっているわけです。
しかし、一律に上がっているわけではありません。東京メトロ南北線の六本木一丁目駅のマンションは251.6％とおよそ2.5倍になっていますが、郊外エリアでは、むしろリセールバリューが低下しているエリアもあるのです。価格上昇の波のなかで、上昇エリアが多くなっているとはいえ、選択に失敗すると資産価値が下がってしまうこともあるわけです。
Microsoft Word – 首都圏発表資料2022年度.docx (fudousankeizai.co.jp)
sf_202204-202303.pdf (reins.or.jp)、『Business Journal』より引用）
ほとんどの物件が高騰したマンションブランドも
不動産売却一括査定などを行うマンションナビを運営するマンションリサーチでは、資産価値の高いブランドマンションをブランド別、個別物件別にランキング化して結果を公表しています。高い人気を誇り、中古になっても価値が落ちないブランドマンション、個別マンションとはどんな物件なのでしょうか。
まず、ブランド別にみると、資産価値の高いマンションは図表2にある通りです。このランキングでは、各ブランドの資産価値を独自に算定してランキング化したそうです。2021年､2022年に取引のあった各ブランドのうち、2022年に2021年比で高騰がみられた各ブランド銘柄の割合を算定しました。たとえば、2021年と2022年に同じブランドのマンションが10棟取引され、そのうち8割が2022年に高騰していれば、その割合は80％として計算しています。その結果、ベスト10に入ったブランドは各ブランドのうち7割以上が高騰し、なかでも4位までのブランドは9割以上が高騰しているという結果でした。
資産価値の高いブランドマンションランキング東京都編！三井不動産パークタワー、野村不動産プラウド、住友不動産シティタワーなどを比較｜マンションリサーチ株式会社のプレスリリース (prtimes.jp)
