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煙害被害と大気汚染測定の機器について

前稿では、身近な大気汚染を自身で測定し数値化・可視化することの意義について述べたが、本稿では実際に測定を行うために必要な機器を3例紹介する。

各種燃焼行為による身近な大気汚染に悩まされる個人が、生活環境における局地的な大気汚染を自身で測定し、受けている被害の数値化・可視化に役立てられることを望む。

法規制が無い状況下で煤煙を発する「加害者側」に有利な状況は、圧倒的に被害者にとって一方的に不利であり、本来は訴えを受けた原因発生者側に無害安全であることの証明を義務付けるべきと実は筆者も個人的には考えている。

これは「予防原則」又は「ウイングスプレッド宣言」とも呼称されている考え方で、欧州では徐々に一般化しつつあるが日本では殆ど聞かれないのは残念である。

多くの煙害被害者が理不尽と心身に負担と感じているのは、「原則として被害者が被害を証明する必要が有る。」ということであるが、あくまで(道義的な良し悪しは別として)現在合法である製品の製造販売や使用の権利を制限するためには、やはり理不尽と怒りの壁を越えて被害者側が被害を立証すべき、というのがやむを得ない現状である。

しかし、実際に自身で測定することは、今の被害状況を自身で把握することでもあり、その測定値の記録を蓄積しておくことは、例えば訴訟・公的機関・議員等への意見具申に際して少なくとも絶対にマイナス材料にはならない。

被害者自身による煙害の測定立証という手法は日本では一般的ではないが、欧米諸国では研究者のアドバイスを受け個人や組織により一般的に行われ、市民科学者による測定局は日々増加していることを付け加えておく。詳細は別途稿を改めて紹介したい。

また、前稿に関して珍奇なコメントを頂いているのでお答えをしておく。

「お前の出すCO2を計ってみろ」との嘲笑的なコメントであったが、CO2は残念ながら科学的には「有害大気汚染物質としての測定対象」とはされていないのはご存じなのだろうか。それに倣い筆者の一連の投稿でもCO2は有害物質として扱わない。

但し、筆者の運用する複数の測定局のうちの1台には参考値として興味本位でoptionのCO2sensor(送料込US$169.00)をinstallしてあるので、測定値自体は採れている。

ご希望であれば5分間隔測定値のCSVファイル提供は可能であり、必要に応じて温暖化研究に役立てられたいと思う。

前置きが逸れて長くなるのでここまでにして本題に入ろう。