【完全ガイド】投資はそもそもどう始める？リスクとリターンの考え方と失敗しない投資商品選び

初心者が投資で失敗しないために覚えておきたい3つの鉄則

初心者が覚えておきたい投資の３つの鉄則について解説します。

長期・積立・分散
投資で失敗しないためには、「長期・積立・分散」という3つの鉄則を守ることが大切です。

(画像=「長期・積立・分散」が失敗しないための鉄則である理由は、長期的には株式や投資信託などの金融商品は上昇傾向にあると考えられており、また毎月積み立てることにより価格が高い時は少なく、価格が低い時は多く購入することにより、平均的な価格で購入できるため。さらに、ひとつの金融商品に偏らず、複数の金融商品に分散して投資することで、特定の金融商品が下落しても、他の金融商品でカバーできるので、「長期・積立・分散」投資は失敗しにくい方法と言えます,『オトナライフ』より 引用)

リスクとリターンの関係性
投資にはリスクとリターンの相関性があります。一般的に、リスクが高いほどリターンも高く、リスクが低いほどリターンも低くなります。

(画像=たとえば、株式は債券よりもリスクが高いですが、利回りも高いです。逆に、預貯金はリスクが低いですが、利回りも低いです。投資をするときは、自分がどれくらいのリスクを受け入れられるかを考えて、自分に合ったリスクレベルの金融商品を選ぶことが重要です,『オトナライフ』より 引用)

複利効果
投資で得た利益を再投資して増やすことを複利効果と言います。複利効果は、長期的にお金を増やすために非常に有効な方法です。

たとえば、月2万円を10年間積み立て、年利5%で運用した場合、単利だとトータルで252万円ですが、複利だと約310万円になります。

初心者におすすめの投資方法と投資商品

投資には前述の通り必ずリスクがあります。そのリスクを減らす方法のひとつが、分散投資。分散投資には「資産・銘柄」の分散のほか、投資するタイミングをずらす「時間（時期）分散」という考え方があります。

初心者におすすめの投資商品と方法は以下の通りです。

・ つみたてNISA
・iDeCo（イデコ）
・投資信託

つみたてNISA…非課税で長期的に運用できる投資制度
つみたてNISAとは、毎月一定額投資信託などを購入する際に、その利益が非課税になる制度です。

(画像=つみたてNISAでは、年間40万円までの積み立てが可能で、最長20年間非課税が続きます。つみたてNISAは、長期的に分散投資を行うことで、複利効果やリスク低減効果を享受できるメリットがあります。つみたてNISAが可能な金融機関には、証券会社、銀行・信託銀行、信用金庫、信用組合、投信会社、農協、労働金庫があります。証券会社だと楽天証券やSBI証券、松井証券などが扱っています （画像引用元：楽天証券公式サイト）,『オトナライフ』より 引用)

iDeCo（イデコ）…老後資金を節税しながら運用できる投資制度
iDeCo（イデコ）とは、「個人型確定拠出年金」の略称で、自分で老後資金を積み立てる制度です。

(画像=iDeCoでは、毎月一定額を控除前の給与から引いて運用することで、所得税や住民税が減額されます。また、運用中の利益も非課税です。iDeCoでは、年金受給開始時までお金を引き出せませんが、老後の生活費を確保するために有効な制度です。 iDecoを扱っている証券会社は、SBI証券、楽天証券、LINE証券、マネックス証券、松井証券などがあります （画像引用元：SBI証券公式サイト）,『オトナライフ』より 引用)

投資信託…世界中の株式や債券に分散投資できる商品
投資信託とは、多くの人から集めたお金をプロが運用し、その利益を分配する商品です。投資信託では、日本だけでなく世界中の株式や債券などに分散投資できます。また、少額から始められる商品も多くあります。

(画像=投資信託を扱っている金融機関は、銀行、証券会社、郵便局、信用金庫、ネット証券、一部の投信会社などがあります。 投資信託を買う際には、取り扱っている金融機関によって手数料や最低購入金額が異なる場合があるので、注意しましょう （画像引用元：三井住友銀行公式サイト）,『オトナライフ』より 引用)

投資信託商品は、大きく分けてインデックス型とアクティブ型があります。インデックス型は特定の株価指数や債券指数に連動するように運用され、手数料が安く、分散投資ができるメリットがあります。一方、アクティブ型はプロの判断で個別の銘柄を選び指数を上回る利益を目指すもので、高リターンが狙えるものの手数料が高く、運用成果にばらつきがあるといったデメリットがあります。

投資信託にかかる手数料は、購入時にかかる販売手数料や、保有時にかかる運用管理費用などがあります。手数料は投資信託の種類や販売会社によって異なるので、投資信託説明書（目論見書）などで確認するようにしましょう。手数料は投資成果に影響するので、できるだけ低いものを選ぶことが重要です。