住宅ローンの諸費用はどのくらいかかる？節約するポイントを3つご紹介！

住宅ローンに諸費用の組み込みは可能？

（画像＝『工具男子』より引用）

ここまで挙げた諸費用の支払い方法と期間は、抵当権者が決めることができます。最初に全額を支払う、住宅ローンに含めて少しずつ支払うなど、いくつかの支払い方法があります。

とはいえ、何も考えずに支払ってはいけない注意点があります。以下の解説を参考に、最適な支払いタイミングを判断してください。

（画像＝『工具男子』より引用）

すべての費用を現金で支払えば、ローンの利息を支払う必要はありません。手持ちの現金で支払うことができれば、住宅ローンに上乗せした費用を抑えることができます。

ローンの支払い期間の長さを考えると、現金で支払い、借入額を減らすことで、長期的な支払い責任をできるだけ減らすことができます。

例えば、転職で収入が減るなど、将来的に変化が起こる可能性があるでしょう。現金で支払うことは、将来へのリスク対策になるという考え方もあります。

（画像＝『工具男子』より引用）

一方で、経費を支払うと手元に残る現金が減ってしまいます。将来必要となる教育費や生活費など、家族が増えたときに発生する費用を考慮し、不測の事態を想定しておくことが重要です。

現金で支払う場合は、あらかじめ出費の金額を把握し、計画的に貯蓄や準備をしておくようにしましょう。

（画像＝『工具男子』より引用）

住宅ローンの中には、諸費用を含めることができるものがあります。例えば、近年ではフラット35でも諸費用を含めることができます。住宅ローンで借りられる範囲については、事前に金融機関に確認しておくとよいでしょう。

（画像＝『工具男子』より引用）

住宅ローンの諸費用は総額で見ると大きな負担になることもあります。ここでは、そんな負担が気になる方のために、住宅ローン諸費用を少しでも節約するための工夫をご紹介します。

（画像＝『工具男子』より引用）

金融機関はローン手数料を独自に設定しているため、手数料を比較して金融機関を選ぶのもひとつの方法です。

例えば、事務手数料は固定で3万円台に設定されている場合もあれば、融資額の2%に設定されている場合もあります。

融資額が3,000万円の場合、2％設定だと手数料は60万円程度になります。なお、手数料は金融機関によってかなり差があります。

ネット銀行では、保証料が0円な代わりに、融資額の一定割合の融資事務手数料がかかります。フラット35では保証料がかかりません。

ただし、フラット35は物件検査手数料がかかるので、フラット35を利用する場合は、物件検査手数料がいくらになるのか、事前に確認しておくとよいでしょう。

（画像＝『工具男子』より引用）

火災保険の見積もりを取る住宅ローンを組む際に火災保険は必須となるケースが多く、高額になると保証料が数十万円になります。

そのため、最低でも3社の見積もりを比較することをおすすめします。また、火災保険に加入するルートは大きく分けて3つあります。

このうち、銀行や住宅メーカーを経由して申し込むと、保険料の割引が受けられる場合があります。したがって、銀行と住宅メーカーの両方から見積もりを取り、より条件の良い保険に加入することが望ましいでしょう。

（画像＝『工具男子』より引用）

最近では、インターネットで住宅ローンの電子契約を行う金融機関も増えています。住宅ローンの契約が電子化されると、印鑑を貼る必要がありません。

そのため、1契約あたり数万円の印紙税を納める必要がありません。金融機関によっては、金利が割引になる場合もありますので、このサービスを利用するのも良いでしょう。