NFTがますます身近な存在に！楽天やLINEも参入、ふるさと納税の返礼品にも

楽天やLINEの参入で一気に身近に

2022年にはバブル状態も落ち着いた。国内IT企業が参入したこともあり、一部の人だけが手を出す状況にも変化が現れた。

楽天グループのマーケットプレイス「Rakuten NFT」では、スポーツやアニメなどのNFT作品を売買できる。様々なショップがずらりと並んでおり、楽天市場とさほど違わない印象を受ける。販売価格は数百円と手ごろなものも多い。決裁には楽天IDを使用でき、楽天ポイントを貯めたり使ったりすることもできる。

LINEが運用するマーケットプレイス「LINE NFT」には、LINEのアカウントを持っていればログインでき、LINE Payも使える。

暗号資産取引所に口座を開設し、暗号資産を使って取引することが一般的だったが、日本円で購入できることもあって一気にハードルが下がり、間口が広がった。

当初はNFTアートが目立っていたが、今ではさまざまなエンタメに活用されている。

オンラインゲームの中には、唯一無二のものであるという価値を与えるNFTの特徴を生かし、レアなアイテムやカード、オリジナルキャラを売買できるものもある。価値のあるアイテムなどを販売すれば、遊びながらお金を儲けることも可能だ。

NBAやMLB、日本のプロ野球球団やＪチームは、デジタルの選手カードを販売している。収集して楽しむのは、従来のトレーディングカードと同様だ。また、選手カードを選んでチームを作り、その選手の実際の活躍に応じてスコアを獲得するファンタジースポーツも人気がある。

NFTアートをふるさと納税の返礼品とする自治体も複数出てきたほか、NFT御朱印まで登場し、NFTの広がりはとどまるところを知らない。

NFTはまだ黎明期にある。これからますます広まっていくことは間違いない。

文・岡本一道（政治経済系ジャーナリスト）
国内・海外の有名メディアでのジャーナリスト経験を経て、現在は国内外の政治・経済・社会などさまざまなジャンルで多数の解説記事やコラムを執筆。金融専門メディアへの寄稿やニュースメディアのコンサルティングも手掛ける。